「業務ヒアリングシート」に近い情報
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毎月のように何らかのアップデートや機能追加が行われている「Microsoft Teams」。Microsoft MVPの受賞歴を持つ“Teamsマスター”が本ブックレット（全44ページ）を通じて、業務のさまざまなシーンで「使える機能」や「お助けワザ」を紹介する。

アサヒグループジャパンは、業務の効率化や、セキュリティとガバナンスの強化に向けてBoxを採用した。業務効率や生産性の向上を図ることが目的。APIを活用してデータを特定のアプリに依存させず、業務に合ったアプリケーションを採用できるようにした。

JCDのワーク・モチベーション研究所は、「DX時代の課長調査」の結果を発表した。業務の中でDXを推進している割合は6割以上を占めた。“自分の仕事はDXと関係ない”と感じる課長も一定数いる中、DXを業績に結び付けるには部門間交流も重要であることが分かった。

ホテルや飲食店の予約サイトを運営する一休は新たにNaaSソリューションを導入した。ネットワーク遅延で業務に支障が生じていた同社が、製品選定のポイントと導入後の効果を語った。

RPAが普及期に入り、DXの一要素として全社的な業務の自動化を推進する企業も現れた。ユーザーは今、どのようにRPA活用を深化させることが正解なのか。UiPathの2023年度の事業戦略説明会でそのヒントが語られた。

「RPAのROIが出せない」「RPA開発人材の育成が難しい」「一部の業務しか自動化できずに効果が頭打ちになる」――これまで13万時間以上の業務時間を削減したコニカミノルタが、自社の経験を基にこれらの課題を克服するための工夫を語った。

信州大学医学部附属病院はコロナ禍での激務の中、複雑な判断を伴う経理業務をAIで自動化しようと試みた。だが、AIも完璧な判断ができるわけではない。“ある工夫”によってAIを実務利用できるようになったという。

セガサミーホールディングスの法務部門は、外部企業などと取り交わす契約書の作成や審査に忙殺されていた。そのような状況下で経営陣から「先端技術を導入して定常業務を効率化する」というミッションを受ける。推進リーダーへの取材から、法務DXの成功ポイントや事業戦略に貢献する法務部門のつくり方が明らかになった。

単にアプリやツールを個別に提供するだけでなく、他ツールとの連携機能を強化することでシナジーを提供しようとベンダーは思考錯誤する。MicrosoftはERP「Dynamics 365」の連携を強化するが、それでどう業務が変わるのか。

企業のデジタルシフトが進む中、従業員は所属部署やバックグラウンドに関係なくITと密接に関わりながら業務を進めることが求められている。だが、従業員のITリテラシーやデジタルスキルが十分であるとは言えないようだ。

株式会社FCEプロセス＆テクノロジー

三和ホールディングスではグループ会社全体で働き方改革を推進、さまざまな業務効率化を図っている。そうした取り組みから、RPAを活用した業務自動化事例を紹介する。

株式会社FCEプロセス＆テクノロジー

RPAの活用により業務効率化だけでなく、顧客の満足度向上や社員の働き方改革にも寄与。その具体的な内容を成功事例とともにご紹介したい。

TDCソフト株式会社

システム開発やプロジェクト要員の見積・受発注・請求を電子化

TDCソフト株式会社

IDグループでは、ITサービスの請負や派遣の契約締結業務が急増していた。グループ全体でデータを統合管理できる本製品で、見積もりから精算まで一貫して処理可能になった。

TDCソフト株式会社

SIerのキューブシステムでは、プロジェクトごとの発注件数が膨大で、見積もり依頼から検収までの一貫した状況把握が困難だった。IT企業に特化した購買管理製品で対処した。