「第三者保守」に関するIT製品を表示しています。

日本の老舗建設企業である熊谷組は、建築DXの一環でSAP R/3をリプレースする。基幹システムの移行には多大な労力と時間が必要になるが、同社が選択したのは“第三者保守サービス”の活用だった。

企業が業務基盤として導入したサーバやストレージ、ネットワーク機器などのハードウェアは、約5年のスパンでメーカーサポートが切れる。しかし、更改のタイミングで保守延長を期待するケースもあり、そのニーズに応えてくれるのが、EOSL（End of Service Life）後もハードウェア保守を可能とする「第三者保守サービス」だ。

データライブ株式会社

EOSL（メーカー保守終了）を迎えたサーバやストレージ、ネットワーク製品の保守期間を第三者保守の形態で延長し、事業継続や既存システムの長期稼働を支援する。

日本Rimini Street株式会社

ベンダーにとらわれない包括的なサポートを提供。OracleやSAPなどの保守費削減と利用期間延長を可能にし、企業の長期的なITロードマップの計画、実行を支援する。

カーバチュア ジャパン合同会社

多くの企業でDXの足かせとなっている、「複雑化／老朽化したシステム」と「保守運用コストの高止まり」。この2大課題の解消法として利用が増えているのが、コストと運用負荷を大幅に削減する「第三者保守」という選択肢だ。

カーバチュア ジャパン合同会社

SGシステムは、カーバチュアが提供する第三者保守サービスを導入して対象機器の保守コスト30％削減し、運用の省力化に成功した。浮いたコストをIT投資に振り向けて、同社のIT戦略を“ 守り”から“ 攻め”に転換している。

株式会社フィールドワン

製造業や研究施設、通信業など多くの組織で課題となっている、システム保守費用の増大。それを解消すべく、メーカー保守の代わりに「第三者保守サービス」を活用する組織が増えている。4社の事例を基に、その実力を探る。