基礎解説ERPとは？
ERP（Enterprise Resource Planning）は“統合基幹業務システム”と訳され、ヒト・モノ・カネといった企業の所有する資源を統合的に管理し、最適化するためのシステム。全業務共通のデータベースを構築し、それを中心に各業務システムがシームレスに連携する。具体的には、企業の基幹業務を統合的に管理するためのERPパッケージを指し、会計、人事、給与、販売管理、生産管理、在庫管理などの各機能を提供する。
「erp 製品」に関する記事情報
ITRは国内のERP市場について、提供形態別とパッケージ製品の運用形態別で、2024年度までの売り上げを予測した。2019年度の売上金額は、対前年度比12.4％増の1128億円。2019～2024年度のCAGRを9.5％と見込み、2024年度の市場規模は1775億円と予測する。
Microsoft純正のエンドユーザーコンピューティング基盤の製品群が「Power Platform」だ。脱Excelツール、セルフサービスBI、RPA……と、今までマイクロソフトテクノロジーの周辺技術とされてきた内容を丸ごと取り込んだ機能の全体像を把握しておこう。
主要パッケージ製品やバックエンドのサーバ製品の保守サポート終了やクラウドサービスの隆盛など、ERPを取り巻く環境は節目を迎えつつある。加えて工数やコストを抑えて導入できるクラウドERPの選択肢も増えてきた。約1年前の調査と比較して変化はあっただろうか。
ビジネスのデジタル化が加速し、企業はより正確で素早い意思決定が必要となった。AIを活用する次世代型ERP製品として「HUE」と「SAP S/4HANA」を紹介しよう。
2015年10月から通知が始まるマイナンバー。制度開始に備えて全ての企業でマイナンバーへの対応が必須だ。ERPが有用となる場面と実際に役立つ機能および製品選定時の注意点を解決する。
各社が年商の拡大に力を入れる同市場では検討段階で競合した製品を知る取り組みなどが重要になってきている。シェア情報を紹介する。
ERP製品の動向に影響を受けるBIツール市場。自社ERP製品向けの需要が拡大しシェア32.9％を獲得した1位のベンダーとは？
外資系ベンダーが日本独自のERP導入事情を踏まえた製品をそろえられるかが注目の中堅・中小企業向けERP。シェア情報を紹介する。
「erp 製品」に関するIT製品情報
日本オラクル株式会社
海外展開を新たに行う際、海外の商習慣や税制の違いに国内ERP製品では対応できないケースが多くあるが、Oracle NetSuiteはグローバルビジネスもサポート可能だ。
日本オラクル株式会社
短期間かつ低コストで導入できるクラウドERPの利用が広がっている。わずか95日でERPを刷新した米国の卸売販売企業は、3万種類以上の製品在庫および物流のリアルタイムな可視化を可能にし、高い成長率を実現しているという。
オープンテキスト株式会社
ネットワンシステムズではECM製品を導入し、従来、ERPなどで管理が難しかった紙やOfficeファイルなどの非構造化データを構造化データと紐づけて管理できるようになった。
Panaya Japan 株式会社
SAP ERPユーザーにとって保守期限を迎える「2025年問題」が大きな悩みの種となっている。だが、後継製品への移行にはさまざまな障壁が立ちはだかる。有力な選択肢であるシステムコンバージョンを例に、その最適な移行計画を探る。
日本オラクル株式会社
ERPは強力なビジネスツールだが、多機能な製品となると複雑さが否めない。だが、ERP経験ゼロのチームがグローバル対応ERPを半年で導入し、業務効率の改善やビジネスの可視化に成功したという。同社の事例からERP導入のヒントを探った。
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