基礎解説シンクライアントとは?
シンクライアントとは、アプリケーションソフトや重要データを手元に蓄積しないディスクレスのクライアントのことで、最小限の機能だけを搭載し、アプリケーションはサーバにアクセスして実行する形態を取る。ただし、ハードディスク(HDD)などを搭載している通常のPCでも、シンクライアントとして利用できる仕組みも提供されているので、ローカル環境にデータやアプリケーションを格納しなければ、たとえ物理的にHDDが搭載されていてもシンクライアントとして利用できる。
「office 365」に関する記事情報
Microsoft 365やOffice 365に含まれるアプリやサービスは毎月のように何らかのアップデートが行われている。本稿では、2022年3月期のアップデート情報と、2022年5月に予定されているMicrosoft Teamsなどの機能追加情報をまとめた。
オフィススイートと言えば「Microsoft Office」に代表されるパッケージ型が長らく主流であったが、ここ数年でSaaS型への移行が進んだ。代表的なSaaS型オフィススイートである「Microsoft 365」と「Google Workspace(旧G Suite)」の利用はどこまで進んだのだろうか。
2022年3月1日、Microsoftは「Microsoft 365」「Office 365」の値上げを開始した。Office 365の初期リリース以来、初の値上げとなる。対象となるのは一般企業向けと大企業向けのうち6プランとなる。
Microsoft 365には「Microsoft Teams」やOfficeツールといった日常的に使われるツールもあれば、日の目を見ないツールもある。中には利用したことはないが、“意外と使える”と思うものもあるかもしれない。
「Microsoft 365」には、Officeツールだけではなく、組織の業務改善や業務効率化を支援するツールも含まれている。そうしたツールを活用して組織を変えたいと期待を込めて導入するも、「思うように利用が浸透しなかった」という声も聞かれる。そうした“失敗企業”に欠けていることとは。
2020年はオフィスツールの代表格とも言える「Office 365」と「G Suite」がそれぞれ名称を変え、刷新された。G Suiteは「Google Workspace」という名になり、プラン体系も大きく変わったが、機能やライセンス料金など、従来とどこがどう変わったのか。一覧表を基に整理して見ていく。
Microsoft 365に含まれるMicrosoft 365 Appsは、単にWordやExcel、PowerPointなどのOfficeツールを詰め込んだものではない。Microsoft 365ならではの機能が盛り込まれており、見栄えの良い資料を効率的かつ簡単に作成できる。連載第2回では、それらの機能を一つ一つ解説する。
普段、何気なしに業務で利用している「Microsoft 365」(旧「Office 365」)が、あなたの“働きぶり”を監視しているとしたら……?
パッケージ版の買い切りと個人向け/企業向けのMicrosoft 365と、ここのところOfficeの種類が多過ぎて何を選ぶのがお得でどんな機能が付いているのかが分かりにくい。特に企業がこれから導入する場合に、管理面を含めて考えるとどの選択がお得だろうか。筆者が独断で情報を整理した。
「Office 365」が「Microsoft 365」になってライセンスプランはどう変わったのか。Office 365/Microsoft 365を含むオフィススイートの利用率は2019年と比較してどう変わったのか。無料ブックレット(全18ページ)で解説する。
「office 365」に関するIT製品情報
株式会社クオリティア
Office 365にメール誤送信防止サービスとアーカイブサービスを組み合わせて、本社と各レストラングループに展開。情報漏えいの危険を回避する体制を短期間で整備した。
トレンドマイクロ株式会社
サイバー攻撃の対象範囲が拡大する昨今、厳格なセキュリティやコンプライアンスが求められる金融業や保険業は、どのような対策を取っているのか。アコムや日専連ライフサービスなど計6社をピックアップし、各社の課題と解決策を紹介する。
インフォブロックス株式会社
Office 365をはじめとするSaaSの導入で、顕著な差が生じているのが本社と支社のネットワーク性能だ。この原因は、支社からクラウドへのダイレクトアクセスを想定されていないことにある。支社ネットワークの仕組みの見直しが必要だ。
ソフトバンク株式会社
SaaS利用やVPNなど利便性向上とセキュリティ対策により、従来の通信環境では限界が来ている。Office 365の帯域問題や、リモートワーカー増による設備の性能不足問題などの解決策を、具体的な被疑箇所や導入事例を交え詳細に解説する。
ゾーホージャパン株式会社
AWS・Office 365など組織のインフラやクラウドサービスへ移行が進むにつれ、顕在化しているのが、特権ID管理にまつわる課題だ。従来の手作業による属人化した管理手法から脱却することは、リスク対策の観点からも重要となる。
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