ノークリサーチの調べによれば、2013年度の国内PCサーバ市場規模は前年比9.3%増の3069億円であった。IT投資の回復と消費増税執行前の駆け込み需要、及びWindows XPのサポート終了によるPC買い替えとの連動が大きな要因とみられる。
仮想化を背景にしたディスクやメモリを多く搭載したサーバが多くなってきたことで平均単価が高まり、出荷台数の伸びを上回った。サーバの形状別ではラック型が出荷台数とその構成比でともに過去10年間で最大値を示し、需要が集中しつつあるとみられる。
ベンダー別の市場占有率(金額ベース)を見ると、1位のベンダーは27.0%で、ラック型でITサービス業やデータセンター向けの専用製品投入などが奏功した。2位は22.7%で順位を1つ上げ、タワー型の出荷台数ではトップシェアとなった。3位は19.0%で、ラック型の出荷台数がトップシェアであった。4位は9.4%で、同社の物流システムの不具合で出荷できない状況が続き、下期に大きく実績を下げた。5位は8.4%で、特にラック型はシェア低下が目立った。6位は7.7%だが、ブレードの出荷台数に関しては3位のシェアとなっている。
2014年度は、Windows Server 2003のサポート終了に伴うサーバの買い替え需要や、BCPやセキュリティ面などの強化、クラウド、サーバの仮想化/集約化によるインフラ整備/増強のための需要などが期待される。
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