UTM（統合脅威管理）の導入状況（2014年度）：IT担当者300人に聞きました（1/5 ページ）

多岐にわたるネットワークセキュリティ機能を1台に集約したUTM。キーマンズネット会員を対象にUTMの実態調査を行った。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットでは、2014年8月6日〜8月20日にかけて「UTM（統合脅威管理）」に関するアンケートを実施した（有効回答数347件）。回答者の顔ぶれは、情報システム部門が全体の41.2％、一般部門が58.8％という構成比だった。

　今回、聞いたのは「標的型攻撃対策の有無」「UTMの導入状況」「導入目的」「満足度」など、UTMの導入状況を把握するための質問だ。その結果、UTM導入済み企業は22.7％にとどまり、従業員規模が大きくなるにつれて、導入率が高まることが明らかになった。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

多様化する標的型攻撃に、中小企業の6割が対策なし

　はじめに、現在実施済みの「標的型攻撃対策の有無」を尋ねた（図1-1）。その結果、「対策あり」が51.5％、「対策なし」が48.5％と、約半数以上が標的型攻撃対策を行っていることが分かった。しかし、企業規模100人以下の企業では「対策あり」が38.2％、「対策なし」61.8％と、対策を行っていない企業が6割を超えていることが明らかとなった。

　次に、ネットワークセキュリティ対策状況を尋ねた（図1-2）。その結果、1位が「電子メールのアンチウイルス」で84.3％、2位が「ファイアウォール」で82.4％と、これらの対策は8割を超える企業が実施していることが分かる。

　また、企業の従業員規模が1001人を超える大企業と100人以下の中小企業を比べると、「URLフィルタリング」では40.9ポイント、「Webコンテンツフィルタリング」は37.4ポイント、「無線LANのアクセス制御」は28.9ポイント、「セキュリティパッチの自動更新」は20.7ポイント、「ファイアウォール」は20.6ポイントの差が出ており、中小企業でのネットワークセキュリティ対策の充実度は大企業に比べて低い。

図1 標的型攻撃対策の有無・実施中のネットワークセキュリティ対策