IDC Japanの調べによれば、2014年第3四半期(7〜9月)の国内タブレット端末の出荷台数は、前年同期比3.0%減の162万台であった。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、同社が調査開始した2010年以来、初めてのこと。
このマイナス成長の主要因としては、個人向け市場でのAndroid搭載タブレットの出荷台数が大幅に減少したことにより、個人向けタブレットの出荷台数が前年同期比13.7%減となったことが挙げられている。一方、法人向けタブレット市場では、Windows/iOS搭載タブレット需要が堅調に推移していて、今四半期の出荷台数は前年同期比36.3%増の49万台であった。
ベンダー別の市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、1位のベンダーは堅調な出荷を続け49.3%で首位を堅持、2位は低価格帯タブレット端末を積極的に市場投入して出荷台数を伸ばし16.4%、3位は8.6%、4位は6.3%、5位は3.8%であった。
個人向け市場ではWi-Fi搭載の低価格帯Android搭載タブレットの需要が伸び悩んでいて、今後もその傾向が続く可能性が高いと分析されている。一方、法人向け市場は順調にプラス成長を続けて、今後も市場拡大が続くと分析されている。
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