IDC Japanの調べによれば、2014年の国内サーバの市場規模は前年比1.7％増の4697億円であった。x86サーバは、円安による部材コストの上昇に加え、サーバ集約による1台当たりのメモリなどの増加を背景に、平均単価が上昇している。また、スーパーコンピュータの出荷額は前年比で大幅に増加したが、RISC＆IA64サーバ（UNIXサーバ）／ビジネスサーバ／メインフレームはいずれもマイナス成長であった。
ベンダー別の市場占有率（出荷額ベース）を見ると、1位のベンダーは、スーパーコンピュータとx86サーバが寄与し23.1％であった。2位はx86サーバとメインフレームが2桁のプラス成長で22.8％。3位は14.4％で順位を1つ上げた。
同年第4四半期（10〜12月）の市場規模は前年同期比15.7％増の1338億円で、ベンダー別市場占有率（出荷額ベース）は、1位が25.9％で前年同期から順位を1つ上げ、2位はx86サーバが堅調だったものの24.7％で順位を下げた。
2014年の出荷額はスーパーコンピュータを除き前年比マイナス成長で、出荷台数もODM（Original Design Manufacturer）からユーザー企業が直接サーバを調達する“ODM Direct”を除くとマイナス成長となる。従来ベンダーがリーチしている企業向け市場は引き続き縮小していて、今後、ODMやODM Directを採用するグローバルなクラウドサービスプロバイダーと協業を進めるか、対抗し得る勢力になって競合するか、判断を迫られることになると予想されている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.