IDC Japanの調べによれば、2015年第1四半期(1月〜3月)の国内クライアントPC出荷台数は、ビジネス市場が194万台で前年同期比45.6%減、家庭市場は126万台で同比33.8%減。計320万台、同比41.5%減となった。
前年同期比41.5%減は同社が国内調査を開始して以来最大の下げ幅。要因として、前年同期に起きた、Windows XPサポート終了と消費増税に伴う駆け込み需要からの反動が挙げられている。金融危機が起きた2009年同期が8.6%減、東日本大震災が起きた2011年同期が16.2%減であり、これらと比較しても大きな下げ幅となっている。特に家庭市場は、スマートフォンやタブレットの影響を受け、2015年第1四半期の出荷台数は1999年以来の少ない台数になっている。
ベンダー別の市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、1位のベンダーが24.6%、2位17.9%、3位12.7%、4位10.5%、5位9.5%で、2014年第4四半期(10月〜12月)と比べて上位5社の順位の変動はなかった。2位のベンダーは、ビジネス市場ではシェアを上げ1位となった。また、他ベンダーが4割を超えるマイナス幅となったビジネス市場で、3位のベンダーは3割を切る程度に抑えている。
前年同期の出荷台数は500万台を超え、その反動から2015年第1四半期は大きな下げ幅となったが、反動が収まったとしても、以前の状態に戻れずに落ち込みが続く可能性があると分析されている。
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