IDC Japanの調べによれば、2015年第1四半期の国内サーバの市場規模は、前年同期比19.3%増の1484億円で、出荷台数は同比1.2%減の16万2000台であった。
ビジネスサーバを除く、x86サーバ/メインフレーム/RISC&IA64サーバ(UNIXサーバ)/スーパーコンピュータの製品分野で、出荷額が前年同期より増加した。HPC(High-Performance Computing)専用機とメインフレーム新機種の大型案件に加え、x86サーバは円安による部材コストの上昇や仮想化によるオプションの増加によって平均単価が上昇し、出荷台数の減少による出荷額減が補われたためとみられている。
ベンダー別の市場占有率(出荷額ベース)を見ると、1位のベンダーが27.3%で前四半期(2014年第4四半期)に続き首位。2位は23.6%、3位は13.9%、4位が8.6%で、5位は6.1%であった。2位/4位のベンダーは全ての製品分野で出荷額が増加した。
ユーザー企業が直接ODMメーカーからサーバを調達するODM Directの出荷台数が3四半期連続でx86サーバの出荷台数の10%以上を占めた。ODM Directの増加は、クラウドサービスの新規立ち上げや増設の反映とみられている。
仮想化によるサーバ集約の影響により、出荷台数は4四半期連続のマイナス成長であった。ベンダーは、継続的にハードウェアビジネスにおける収益を確保するため、第3のプラットフォームを活用した新規需要の創出に取り組む必要があるとみられている。
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