制度対応の負荷を軽減、「6つの実施プロセス」で選ぶストレスチェック対策ソリューション:IT導入完全ガイド(1/5 ページ)
制度対応にかかる人的、時間的負荷が重荷だ。ストレスチェック実施を6つのプロセスで整理し、適切なソリューション選びのポイントを解説する。
メンタルヘルスケアの充実のためにはもちろん、ストレスチェック制度への対応だけを考えても企業が準備すべきことは多い。限られたリソースの中で毎年一度ストレスチェックを実施していく負担を考えると、できるだけ人的負荷もコストもかからない仕組みを作りたい。
そこで社外のストレスチェック対策ソリューションを利用することも選択肢に入れる必要があるだろう。この領域でITが貢献する範囲はそれほど大きくはないが、少なくとも企業内のストレスチェック実施事務従事者の負担軽減ができ、従業員の受検促進にも役立つことが期待できる。また体制作りからチェック実施、実施後のフォローや職場環境改善までを支援するソリューションもある。
今回は、ストレスチェック制度への対応で、どのようなソリューションが利用可能なのかを紹介していく。
ストレスチェック対策ソリューションとは?
ストレスチェックの制度化をきっかけに作られた新しいツールやサービスもあれば、古くから大企業を中心に利用されてきたソリューションが制度準拠を果たすとともに機能やサービスメニューを追加している場合もある。ソリューションメニューを大別すれば次の通りだ。
- メンタルヘルスケア充実を目的としたコンサルティングサービス
- ストレスチェック実施を主眼にしたコンサルティングサービス
- 対応体制構築のためのツールおよびサービス
- ストレスチェック実施事務作業支援のためのツールおよびサービス
- ストレス判定と結果の個人通知(レポート作成を含む)ツールおよびサービス
- 面接指導のための専門医紹介サービス
- 集団分析や組織分析のためのツールおよびサービス
これらは、オールインワンのソリューションとして提供されることもあれば、ストレスチェックの項目回答と結果通知に特化したSaaSなどもある。
ストレスチェックそのものの実施方法に注目すれば、Webベースのシステムで画面からの回答や判定結果の通知受け取りができるものと、紙ベースでの回答やマークシート方式の回答に対応するものがある。また基本はWebベースだが紙ベースでの実施サービスも提供するベンダーもある。
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