IDC Japanの調べによれば、2016年の国内サーバ市場規模は前年比12.8%減の4421億円で、出荷台数は同比7.8%減の51万8000台であった。
当該市場は出荷額ベースで、2013年以降3年間プラス成長であったが、x86サーバ、メインフレーム、その他のサーバの全ての製品分野で、出荷額、出荷台数ともに前年からマイナスの成長となった。
メインフレームとその他のサーバの出荷額は2桁のマイナス成長で、前年の大型案件の反動がその要因として挙げられている。x86サーバは、リーマンショック以降7年ぶりに、出荷額、出荷台数ともにマイナス成長となり、クラウドサービスの台頭によるサーバリソース集約の加速が背景にあるとされている。
ベンダー別の市場占有率(出荷額ベース)を見ると、1位が文教・医療分野での大口案件を獲得し26.2%、2位が21.0%、3位は14.3%で、4位は10.7%でその他のサーバにおいて3桁のプラス成長を記録している。続いて5位が6.7%、6位が6.6%となった。なお、ODM Directの出荷台数が、前年比5.8%減とマイナス成長ではあったものの、2015年同様上位ベンダーに相当する規模となっている。
今後、当該市場が成長するためには、ニューワークロードを創造し、クラウドベンダーでのサーバリソース集約効果を上回る、新たなコンピュート処理の需要喚起が必要だとしている。
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