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ワークスタイル変革の取り組み状況に関する調査(2018年)/後編IT担当者300人に聞きました(2/4 ページ)

キーマンズネット会員252人を対象にアンケート調査を実施した。ワークスタイル変革に当たり策定する組織ルールの有無やITツールの導入状況など企業のワークスタイル変革に対する取り組み状況が明らかになった。

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Web会議、勤怠管理、VPN接続整備など社外勤務を可能にするITツールが上位に

 ワークスタイル変革の実現にIT活用は不可欠だろう。そこで「ワークスタイル変革に関連するITツールやソリューションの導入状況」を聞いたところ「導入済み」では、「Web/ビデオ会議システム」77.6%、「貸与PCの外部持ち出し許可」74.6%、「勤怠管理ツールの導入」69.4%、「VPN接続環境の整備」65.7%、「ローカルディスク暗号化」61.9%の順で高い結果となった。

 前述した通りまずは柔軟な労働形態を実現するため、社外での勤務を可能にするソリューションが上位を占めている。加えてそれらを補完する「タブレットデバイスの配布」「業務メールなどのSaaSアプリへの移行」なども導入率はまだ低いものの、導入に向けた調査・検討中ではそれぞれ30.6%、24.6%と高値を示している。反対に「BYODの推進」や「サテライトオフィスの利用」については「導入予定はない」割合が高い傾向にあった。

ワークスタイル変革に関連するITツールやソリューションの導入状況
図2 ワークスタイル変革に関連するITツールやソリューションの導入状況

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