普及期に入ったコンテナ／Kubernetesに立ちふさがる壁とは？

IDC Japanは、国内の企業を対象にKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表した。幅広い企業でコンテナやKuberneteの導入が進み、コンテナが普及期に入ったと同社は見ているが、両者の課題も明らかになった。

公開 2021年04月20日 10時00分

更新 2022年10月03日 11時08分

[キーマンズネット]

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　IDC Japanが2021年4月5日、国内企業に対して実施した「コンテナ仮想化技術とコンテナオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査」の結果を発表した。2021年2月に国内の企業および組織420社に対してアンケートを実施した。

　同調査によれば、コンテナ仮想化技術（以下、コンテナ）を本番環境で採用している企業は、2020年の調査から2.7ポイント上昇し、16.9％だった。導入構築、テスト、検証段階にある企業は20年の調査から4.7ポイント上昇し、23.3％だった。両者を合わせると40.2％の企業がコンテナの導入を進めており、国内はコンテナの本格的な普及期に入ったとIDC Japanはみている。

導入が進むコンテナ、課題は？

　同社によれば、これまではITサービス企業がコンテナの導入を牽引（けんいん）してきたが、サービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かった。企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を進める上でアプリケーションのクラウドネイティブ化に取り組んでおり、その基盤としてコンテナ環境の採用が進んでいるという。