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情報漏えい防止(DLP)ツールの導入状況(2014年):IT担当者300人に聞きました(2/5 ページ)
DLPの導入状況について調査を実施。「導入状況」「導入きっかけ」「導入しない理由」など、他社の気になる実態が明らかに。
導入のきっかけ、1位は「情報漏えい対策」
次に、DLPを導入済みと回答した人に「導入したきっかけ」を尋ねた(図2)。
その結果、1位は「情報漏えい対策」で66.7%、2位は「持ち出しPCの紛失・盗難」で41.7%、3位は「データ損失事故」で33.3%、4位は「親会社の方針」で12.5%という結果となった。その他には、「見積書を他社へ誤送信した」「取引のある他社での情報漏えい事件」といったコメントが寄せられた。
実際に自社または他社で起きた情報漏えい事件や事故がきっかけとなり、情報漏えい対策強化に踏み切るケースも見受けられる。BYODが少しずつ広がる中、PCに限らず会社支給のタブレットやスマートフォンを持ち歩く機会が増えた。社員や内部関係者などが起こす不正アクセスによるデータ破壊や盗難といったポリシー違反も懸念される。今後、情報漏えい対策としてのDLPがさらに注目されるはずだ。
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