会議支援ツールの導入状況（2017年）／後編：IT担当者300人に聞きました（1/3 ページ）

キーマンズネット会員607人にアンケート調査を実施した。会議を最適化するためのITツールの導入状況や遠隔会議の可能性などなど実態が明らかになった。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットは、2017年4月3日〜21日にわたり「会議の実態と支援ツールの導入状況」に関するアンケートを実施した（有効回答数607件）。回答者の内訳は、従業員規模100人以下の中小企業が20.8％、101人〜1000人の中堅企業が39.9％、1001人以上の大企業が39.4％、所属部門は情報システム部門が48.1％、経営企画・CIOが5.8％、管理部門が16.8％、事業部門が29.3％だった。

　前編では主に、自社で実施される「会議」について調査を実施。自社の会議に対し約8割が課題を感じているが、会議の改善を試みてもその4割は失敗に終わっている状況が明らかになった。後編では会議最適化のためのITツールについて、導入状況や導入の可能性、遠隔会議システムの導入状況について聞いた結果を紹介する。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

会議最適化が期待される「ビジネスチャット」

　前編で浮き彫りになった会議の実態であるが、会議最適化に貢献するコラボレーションデバイスやオンラインストレージ、グループウェア、社内SNSといった幾つかのITツールについて、現在の導入状況および今後の導入可能性を聞いた（図1）。

　結果は、「今後導入予定」と回答されたツールは「ビジネスチャット」（10.6％）が最も票を集めた。次いで2位が「社内SNS」（9.4％）、3位が「オンラインストレージ」（9.2％）と続く。

　また、これらの選択肢の中から既に「導入済み」のツールは「グループウェア」（67.0％）が最も多く、2位以降は「Web会議」（56.0％）、「ビデオ会議」（53.5％）、「電話会議」（48.4％）と遠隔会議システムが続いた。

図1 会議最適化ツールの導入状況・導入可能性

　また、「導入したが定着していない・使いこなせなかった」ツールとしては「プロジェクト管理」（15.2％）が最も多かった。プロジェクト管理についてはシステムの開発案件などを円滑に進めるためにエンジニアなどから支持を集めているが、便利な機能が多い半面、入力項目が多いなどの課題もあり、営業や企画部門の普段の業務の中ではなかなか生かしきれないことが多いことが予想される。