IoT活用への取り組み状況（2018年）／前編：IT担当者300人に聞きました（1/2 ページ）

キーマンズネット会員209人を対象にアンケート調査を実施した。IoTの認知度や活用用途など企業のIoTに関する取り組み状況が明らかになった。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットは2018年6月11日〜22日にわたり、「IoT活用への取り組み状況」に関する調査を実施した。全回答者数209人のうち、情報システム部門は43.5％、事業部門が37.3％、管理部門が12.4％、経営者・経営企画部門が6.7％といった内訳であった。

　今回は、IoTの「認知度」や「取り組み状況」「活用用途」などを2017年に行った調査と比較する形で分析。IoT活用に既に取り組んでいる割合が10.9ポイントも増加していることなどが分かる結果となった。なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

IoT「活用検討」企業は2017年比7.6ポイントも増加

　はじめにIoTの認知度について調査したところ「内容をある程度知っている」54.1％、「内容を知っており自社の活用イメージを考案中」22.5％、「名前は知っているが内容は詳しく知らない」14.4％、「内容は知っているが活用イメージが湧かない」7.2％、「知らない」1.9％と続き、98.1％とほぼ全ての方が「IoT」というキーワードを認知していることが分かった（図1）。

　この結果を2017年に行った同様の調査と比較すると全体の認知度について変動はないものの、その内訳より「IoTの名前だけ知っている」割合が3.5ポイント減少する代わりに「内容を知っており自社の活用イメージを考案中」の割合が7.6ポイント増加していることが分かった。この数年でIoT活用企業も増加しセンサーや無線通信ネットワーク技術、クラウド関連ソリューションやそれらを活用した事例も数多く紹介されている。このような市場の成熟化に伴ってIoTというキーワードを認知しているだけの段階から、自社での活用や検討フェーズに進む企業が増えてきていることが予測される。

図1 IoTの認知度