儲かる企業のリーダーは何に取り組み、従業員は何を得ているのか

多くの経営者が、企業文化をビジネスの優先事項と捉えている。文化とビジネス戦略を結び付けられるリーダーを持つ企業は、3年間で同業他社の2倍以上の財務実績を生み出している。

[Ryan Golden，HR Dive]

　エグゼクティブ・サーチ会社Heidrick & Struggles社の調査によると、過去1年間で多くの企業が「文化」を優先事項とした。文化を戦略に結び付けているリーダーがいる企業は、3年間で同業他社の2倍以上の業績を上げていることが分かった。

　調査対象としたグローバルCEO500人のうち82％が、過去3年間の優先事項に「文化」を選んだ。高成長企業のリーダーには「カルチャーアクセラレーター」のグループがあり、彼らは他の企業よりも多様性や公平性、包括性への取り組みを最前線に置き、文化の経済的側面を従業員と結び付ける傾向があった。

　この調査では、「カルチャーアクセラレーター」のグループの中に、「カルチャーコネクター」というサブグループを置いた。このサブグループは、日常業務に企業文化を適用する業務に兼任または専任している30人のCEOのグループだ。全てのレベルの従業員を関与させることによって、組織文化を生き抜く責任を従業員に持たせることが企業の発展のために重要だと考える傾向がある。この傾向は、他のCEOグループより顕著だった。

「不満があればいい仕事はできない」2.5倍の差が意味するもの

　文化の強化と改善はHR（Human Resource）チームにとって長年の課題だったが、ここ1年間の混乱により、文化が企業の最前線に位置付けられたと考えられる。

　Eagle Hill Consultingの調査によると、米国の労働者の64％が「Employee Experience（従業員体験）が顧客へのサービスに影響する」と回答したという。「優れた顧客サービスを提供しなかった」と回答した割合は、不満があるとした従業員の方が高く、不満がないとした従業員の約2.5倍以上にものぼった。

　Josh Bersin Companyが発表したレポートでは、従業員体験が良好な企業は従業員と組織の間に信頼関係が育まれていることが分かった。また、業務活動にミッションや目的を組み込むなど、他の文化的要素にも注力していることが明らかになった。

　パンデミックの中で、透明性を高めるために行動を起こした企業もある。小売業のTrue ReligionのHR幹部が「HR Dive」に語ったところによると、倒産危機からの回復過程の詳細と、ジューンティーンス（奴隷解放記念日）を祝うために休暇を与える決定を従業員に説明したという。

　高い柔軟性は、独自の文化的懸念を生み出す。経営幹部は、分散したチームが既存の企業規範に与える潜在的な影響を懸念している。

　しかしHeidrick & Strugglesは調査の中で「CEOは、必ずしもオフサイトワーク（離れた場所で仕事をすること）が文化に影響を与えるとは限らない」と語った。

　「ほとんどオフィスで対面の勤務をしている」と回答したCEOの77％が、日々の業務に企業の文化的価値観を適用することに選任または兼任していると回答した。一方でハイブリッドワークモデルで勤務しているCEOの割合は73％だった。

出典：Employers that link strategy, culture see higher financial growth, survey says（HR Dive）