実はコロナは関係ない？ 人事155人が明らかにする“職場の病み”の実態

テレワークやコロナ禍におけるメンタル不調の要因とは。人事155人を対象としたアンケートの結果から、企業が抱える問題を読み解く。

[キーマンズネット]

　企業のメンタルケアの課題をクラウドサービスで解決するメンタルヘルステクノロジーズは、人事担当者155人を対象に「テレワークの導入・コロナ禍のメンタル不調」（調査期間：2021年10月1日〜15日）を実施した。

　コロナ禍で対面コミュニケーションが減少したことで従業員のメンタル不調が懸念されてきたが、メンタル不調はテレワーク以外の“あること”に起因していた。

テレワーク導入の最新状況

　2021年1月時点の「テレワーク導入」に関する調査と、2021年10月時点における同調査の結果を比較した。

　2021年1月に実施した「テレワークを導入しているか」と尋ねた項目では、「はい」が80％であったところ10月は83％とほぼ変化は見られなかった（図1）。

図1　テレワークの導入割合（出典：メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）

　2021年1月に実施した「テレワークの導入により、メンタルの不調が目立っているか」を聞いた項目では、「はい」が30％、10月は28％となりこちらもほぼ変化は見られなかった（図2）。

図2　テレワークの導入によるメンタル不調（出典：株メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）

　人事担当者が実際に取り組んでいるメンタル不調対策についても調査を実施した。2021年10月の結果では、1月時点と同様に「コミュニケーションの回数・頻度を増やす」といったコミュニケーションに関する対策に比重を置く企業が多く見られた。また、10月の調査結果の傾向として、「1on1」や「ストレスチェック」「産業医面談」など、具体的な施策を取り入れている企業が増えた。

従業員の生産性やメンタル疾患への影響は？

　2021年10月の調査ではテレワークの導入に関する調査に加え、テレワークにおける従業員の生産性やメンタル疾患についても尋ねた。従業員の生産性に影響を与えるもの、そしてメンタル不調の原因は何か。

　「テレワークにより従業員の生産性が落ちたかどうか」について、「はい」が26％、「いいえ」が37％、「変わらない」が37％という結果であった（図3）。

図3　テレワークの導入による生産性の低下（出典：メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）

　メンタル疾患の要因については、155人の人事担当者を対象に選択肢のうち上位3つまでを選択する形で聞いた。選択肢は「上司からのパワハラ・セクハラ」「同僚からのパワハラ・セクハラ」「部下からのパワハラ・セクハラ」「部署異動・転勤による環境の変化」「昇進によるプレッシャー」「降格による賃金の低下」「降格による自己肯定感の低下」「過重労働」「仕事以外の要因」「その他」だ。

　メンタル疾患の要因として「仕事以外の要因」と「過重労働」が全体の約4割を占めた（図4）。次いで「上司からのパワハラ・セクハラ」が多く、企業によっては過重労働対策やハラスメント対応が求められる結果となった。

図4　メンタル疾患にかかった従業員の考えられる要因（出典：メンタルヘルステクノロジーズの調査レポート）