AI議事録の「あとで手直し」を減らす YOMELが会議別要約を強化

PKSHA Infinityは、AI議事録ツール「YOMEL」に、会議内容に応じて要約形式を指定できる「カスタム要約」機能を正式リリースした。経営会議や商談、面談など、会議の種類に応じた議事録を作成しやすくする。

[キーマンズネット]

　PKSHA Infinityは2026年3月25日、AI議事録ツール「YOMEL」に、会議内容に応じて最適な要約形式を指定できる「カスタム要約」機能を正式リリースしたと発表した。YOMELは、録音から文字起こし、要約までをワンクリックで実行できるAI議事録作成ツールだ。

　同社によると、従来のYOMELは要約形式の選択肢が限られており、「思ったような要約にならない」「結局は手直しが必要」といった課題があったという。今回の機能追加は、こうした制約を補い、会議の種類や社内の議事録ルールに合わせた出力をしやすくする狙いがある。

自社の議事録フォーマットに合わせた要約が可能に

　カスタム要約機能は、「商談」「経営会議」「開発会議」「採用面談」などを具体的な状況を想定した15種類の公式テンプレートを用意している。利用者は会議ログ画面からテンプレートを選択し、会議内容に合わせて要約形式を切り替えられる。単に会話の要点を短くまとめるだけでなく、「会議の目的に応じて整理された議事録を作りやすくなる」としている。

会議の内容ごとにテンプレートを用意（提供：PKSHA Infinity）

　加えて、独自テンプレートの作成にも対応する。これによって、自社で使っている議事録フォーマットに沿って項目を設計したり、項目ごとに指示を設定したりできる。「会話内容を基に論点を整理し、次回の検討事項やネクストアクションを抽出する」といった使い方も可能だ。

文体や形式を指定した独自フォーマットも作成可能（提供：PKSHA Infinity）

　要約全体の文体や表現の雰囲気をまとめて設定できる「フォーマット設定」もある。報告書向けの文体やQ&A形式などのプリセットを使うことで、提出先や用途に応じた議事録を作成しやすくなるという。

　同社によるとYOMELは「Zoom」や「Google Meet」「Microsoft Teams」など既存の会議ツールと併用できる。2026年1月末時点で導入企業数は1500社以上に上る。