レイオフしたのに「恨まれない」企業の特徴とは？

労働者を解雇しても、企業が「あること」に気を付ければ、人員が必要なときにまた戻ってきてくれるかもしれない。

[Kathryn Moody，HR Dive]

　ある調査では、半数以上の労働者が「チャンスがあれば解雇された企業に戻る」と答えた。その決め手は、解雇の過程での企業の行動にあるようだ。

解雇時にモメない企業はこれをしている

　労働者を解雇するとき、企業は何に気を付けるべきなのだろうか。

　ZipRecruiterが2023年3月2日（現地時間）に発表した調査結果（注1）によると、60％近くの労働者が「解雇について直接説明を受けた」と答えており、そのうちの16％が「グループでの説明だった」と答えている。非対面で伝えられた42％のうち、13％は電話で、12％は電子メールで告げられた。ビデオ通話で伝えられたのは4％だった。

　5分の1を超える回答者が「キャリアアドバイスや就職活動の支援を受けた」としており、3人に1人が何らかの形で退職金を受け取っている。その平均額は約16週間分で、失業期間の中央値である9週間をはるかに上回っているとZipRecruiterは伝えた。

　解雇された労働者は、新しい職を見つけるのにほとんど苦労していないことも分かった。2022年12月から2023年1月に解雇された労働者の半数以上が、2023年1月末までに新しい仕事に就いている。ただし、必ずしも前職と同じ賃金ではない。

　また、他のレポートは、景気が順調な市場においては解雇された労働者が就職に自信を持っていることを示した（注2）。Monsterが2023年1月に発表した調査結果によると、調査対象となった雇用主の92％が2023年に採用を予定していると回答し、半数近くは欠員補充が採用の目的だという。

　従業員を解雇する雇用主は、労働者との透明性のあるコミュニケーションや、労働者に共感を持って接すること（注3）、ネットワークを活用して労働者に新しい機会を提供することが重要だ。

出典：Workers say they’d return to employers that laid them off respectfully（HR Dive）

注1：Survey of Recently Laid-Off Workers

注2：Despite rash of layoffs, employees remain confident going into 2023

注3：3 ways HR pros can help workers through layoffs