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大卒だけではエンジニアの需要を満たせない模様 企業が次に打つべき手とは

デジタル人材不足は依然、深刻だ。学歴でフィルタリングするのは悪手なのかもしれない。企業が今からできる対策とは?

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HR Dive

 人材育成サービスを提供するGeneral Assemblyが2023年2月28日に発表したレポート(注1)によると、テクノロジー関連のスキルを持つデジタル人材の不足により、企業は変化する労働市場に対応するためのスキルベース採用(skills-based hiring)を迅速に実施できていないようだ。

 調査対象となった人事リーダーは、技術職の求人広告の約半数が大卒を条件としており、回答者の45%が「大卒であることが採用における重要な決定要因だ」と回答した。しかし、調査対象者の90%が、現在の採用方法では技術職の募集を満たすことができないことについて「懸念している」と答えた。

デジタル人材確保のためにやるべきこととは

 デジタル人材の確保のために、企業が次に打つべき手は何だろうか。

 2023年2月に発表されたレポートによると、人材育成サービスを提供するNational Skills Coalitionとアトランタ連邦準備銀行が分析した職種の大半はデジタルスキルを必要とするが(注2)、調査対象となった労働者の3分の1は基本的なスキルさえ持っていない。

 デジタルスキルは雇用市場において特に希少であることが、他の研究によって示されている(注3)。人材派遣大手ManpowerGroupの子会社であるExperisが2022年に行った調査では、採用マネジャーの34%が「技術職の補充は労働者のスキル不足のため困難だ」と答えた。

 企業にできることはまだ残されている。社内研修や見習い制度、その他の新しいアプローチ(注4)は、スキルギャップを克服し、人材を確保するのに役立つかもしれない。また、官民ともに、特定の職種に4年制大学卒の学歴を要求しない「スキル・ファースト」の求人を実施するようになってきている(注5)。

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