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これをやったら「ブラック」認定? 求職者に嫌われる採用活動のNG例

ある調査によると、従業員を「家族」と呼ぶ企業は良い評価を得られにくいことが分かった。求職者に「ブラック企業」だと思われないためにはどうすればいいのだろうか?

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HR Dive

 人材関連の情報サイトが実施した調査で、求職者の18%が「他の従業員を『家族』と呼ぶ企業は赤信号だ」と答えたという(注1)。この調査結果はソーシャルニュースサイトの面接に関するスレッドに寄せられた5000件以上のコメントを基にしたものだ(注2)。

 その他にも「採用意欲がない」や「離職率が高い」「残業が多い」「不適切な質問」「給与が低い」「非現実的な期待」など、さまざまな赤信号が存在することが分かった。

「ブラック認定」されないためには?

 では、どうすれば求職者に「ブラック認定」されずに済むのだろうか。調査を実施した情報サイト「People Managing People」は、採用担当者が面接時に注意すべきことを幾つか紹介している。

 People Managing Peopleは採用担当者が面接時に注意すべきこととして「専門用語を使わない明確な職務記述書を作成する」「金銭的な報酬と、なぜ人材を募集するのかを明かす」「迅速な連絡を心掛け、建設的なフィードバックをする」「学習や能力開発の機会を共有する」などを挙げる。

 面接では企業が求職者を選ぶのと同時に、求職者も企業を選んでいる。採用管理ツールを提供するGreenhouseが2022年9月に発表した調査によれば、調査対象者の45%が「面接時に嫌な思いをして辞退したことがある」と回答したという(注3)。

 People Managing Peopleの編集者であるフィン・バートラム氏は次のように述べる。

 「この調査は、求職者が面接の過程で起こり得る赤信号に注意を払うよう促すものだ。過度な疑心暗鬼に陥る必要はないが、これらの赤信号は上司やチーム、企業全体に関する大きな問題を示している可能性があるため注意が必要だ」(バートラム氏)

 Greenhouseが別途発表したレポートによると、面接に至る前に興味を失ってしまう求職者がいることも分かった(注4)。応募書類の作成に15分以上かかる場合、求職者の70%が応募を見送るという調査結果もある。

 近年は求職者の多くが求人情報に給与が明記されていることを望んでいる(注5)。求人検索エンジンを提供するAdzunaが2022年9月に実施した調査では、回答者の3分の1が「給与情報を知らずに面接を受けることはない」と回答した。求人情報に給与が記載されていない場合、求職者は「企業を信頼できない」「給与が低い」「給与の配分に偏りがある」という印象を受けるようだ。

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