検索
特集

2025年の注目技術「AIエージェント」で業務の進め方はどう変わる? 【ガートナー「7つの戦略的トップトレンド」】CIO Dive

AIエージェントの登場で、われわれの業務の進め方はどう変わるのか。AI活用が本格化する中で、今後注目すべき要素とは。Gartnerが挙げた「7つのトレンド」を見てみよう。

Share
Tweet
LINE
Hatena
CIO Dive

 AIの本格的な活用に取り組む企業が増える中、2025年にはどのような変化が起きるのだろうか。調査企業であるGartnerが2024年10月初めに発表した「2025年の戦略的なトップトレンド」によると(注1)、企業はAIの潜在能力を最大限に活用する方法を見極める必要がある。

2025年に注目すべき7つのトレンド

 企業のITリーダーは、AIを導入するための適切な信頼やリスクのフレームワークの構築に取り組み、エージェント型AI(AIエージェント)という新しい技術にも対応しようとしている。AIエージェントは、事業部門のスタッフに代わって自律的に行動するシステムだ。

 このAIエージェントをはじめ、2025年に注目すべき戦略的なトップトレンドは何か。Gartnerが挙げた「7つの要素」を見てみよう。

AI戦略の転換

1. AIエージェント

 SalesforceやMicrosoft(注2)(注3)、SAPを含む企業向けソフトウェアの主要ベンダーが(注4)、自律的なタスク実行を可能にするAIエージェントの提供を発表した。AIエージェントの導入によって、われわれの業務の進め方はどう変わるのだろうか。ベンダーによると、人間はAIエージェントによる自動化された行動を監視し、問題が発生した場合は介入できるという。

 Gartnerは、AIエージェントが2028年までに日常業務の意思決定の15%を実行するようになると予測している。これはAIエージェントの導入が進んでいる兆候であり、2024年の0%から大きく変化することを示している。

2. AIを活用したガバナンスプラットフォーム

 企業におけるAI導入の取り組みは、リスクやセキュリティの課題に直面している。「Fortune 500」に選定された企業の大半が、開示資料の中でAIに関連するリスクを指摘している(注5)。

 AIに関連するリスクの懸念が高まる中、Gartnerは「AIを活用したガバナンスプラットフォームにより、CIOはAIシステムに関する法的な問題や倫理的な問題、運用上のパフォーマンスを管理できる」と述べる。

 Gartnerによると、AIを活用したガバナンスプラットフォームを利用する企業は、利用していない企業と比較して、AIに関連する倫理的な問題を2028年までに40%削減できる。

コンピューティングの再構築

3. エネルギー効率に優れたコンピューティング

 計算負荷の高いAIのワークロードがエネルギー消費を増加させる中、大企業やプロバイダーは、自らの技術的な選択が持続可能性にどのような影響を与えるかを検討している。コストも重要な要素で、企業はクラウド料金の高騰に直面している。企業はITインフラに工学を投資しているが、同時に高性能なコンピュータを稼働させるためのエネルギーも必要だ(注6)。

 Gartnerは、光学アクセラレータやニューロモルフィックアクセラレータといった新たなコンポーネントの使用を含むエネルギー効率の高いコンピューティング技術の重要性は、2035年までにさらに高まると予測している。

4. ハイブリッド・コンピューティング

 企業は、自社のニーズに最も適したコンピューティングフレームワークを組み合わせて活用し、複数のストレージやネットワーク、コンピューティングの仕組みを駆使してデジタル化の目標を達成すると予測されている。

 この混合アプローチの対象には、GPUやCPU、エッジコンピューティングが含まれる。これらの技術を統合して活用することで、AIを含むアプリケーションの新たなユースケースが生まれる可能性がある。エッジコンピューティングは、データを現場で直接処理できる点で注目を集めている(注7)。

5. 空間コンピューティング

 空間コンピューティングはAR(拡張現実)やVR(仮想現実)を活用して、現実の体験と仮想の体験の間でより豊かなやりとりを可能にする。

 Gartnerによれば、今後5〜7年でこのアプローチは、企業における業務効率化やコラボレーションを促進する。空間コンピューティング分野への支出は今後10年間で急増し、2023年の1100億ドルから2033年には1兆7000億ドルに達すると予測している。

セキュリティに対する視点

6. 偽情報に対するセキュリティ

 偽情報に対するセキュリティは、企業環境において情報の完全性を確保し、真正性を評価し、なりすましを防止し、有害な情報の拡散を監視するためのものだ。

 Gartnerによると、偽情報を活用したキャンペーンの被害を防ぐために、今後4年間で半数の企業がこれらのサービスを活用する見込みだ。

7. ポスト量子暗号

 企業はデータの安全性の確保に取り組んでいる。ポスト量子暗号は、古典的なコンピュータや量子コンピュータによる攻撃を防ぐために設計されたアルゴリズムだ。量子コンピュータによる暗号解読リスクに耐性のある技術として台頭している。

 Gartnerは、従来の暗号技術は今後5年間で安全性を失い、企業は情報を保護するためにより高度な手法を活用する必要があるとしている。

© Industry Dive. All rights reserved.

ページトップに戻る