事例
日本アイ・ビー・エム株式会社
ゲオが「LOBのアドホック分析」と「900万人の顧客データ分析」を両立できるわけ
ある日突然通告された全社データベース基盤撤去通告。これまでのデータ分析 ノウハウをさらに進化させるためにゲオのメディア事業部門が決断したのは、 あるクラウドベースのデータウェアハウスの導入だ。
要約
DVD・CDのレンタルなどを展開する「ゲオショップ」を中心に、全国に1800店を超える店舗ネットワークを構築しているゲオ。同社のビジネス拡大を支えているのが、卓越したマーケティング力だ。ゲオショップだけでも毎月約1億レコードが発生する膨大な伝票明細をアドホックに分析することで、迅速な意思決定に生かしている。
しかし、ハードウェア保守契約が切れるタイミングで全社データベース基盤の撤去が確定。移行先のデータベース基盤はグループ全体の基幹業務処理に特化したものとなるため、これまでのようなアドホックな分析は厳禁だ。同社メディア事業部門ではアドホックな分析とデータドリブンマーケティングの進化を継続させるために、クラウドベースのデータウェアハウスの導入を決断する。
本コンテンツでは、同社におけるクラウドデータベース選定の経緯と導入によって実現したデータ分析環境の詳細を紹介する。事業部門が思い立ったときにすぐに分析できることはもちろんのこと、直近半年間でレンタル利用実績があった約900万人の顧客ごとに高精度でヒットする50作品のレコメンドデータを週1回のペースで生成できるようなデータドリブンマーケティング環境をどう作ったのか？
