Google Workspace リソース管理ツール「Provii!!」
300名以上の企業推奨。Google グループ設定や退職者管理等の「手作業」を自動化・一括管理。 Google Workspace の管理工数削減と設定ミス防止を実現。
300名以上の組織の Google Workspace 運用工数を削減。手間な「Google グループ」の作成・変更を一括登録でき、退職者処理や共有ドライブ管理まで実現。CSVによる一括操作で、標準機能では難しい「複数設定の同時実行」を可能にし、情シスの工数と設定ミスを大幅に削減。
ダウンロード資料
- Google Workspace の管理工数削減ツール「Provii‼」のご紹介(3.19MB)
- Google Workspace のリソース管理ツール「Provii‼」の機能・利用用途などを掲載している紹介資料です
- Google Workspace の退職者管理はどうしている?(2.72MB)
- 300名以上の企業における、管理負荷軽減に役立つ各種機能を紹介。退職者のGmailやドライブのデータ保全、ユーザー自動削除など、手作業によるミスの削減を支援します。
Google Workspace の一括管理・自動化で業務効率化を実現
ユーザー数が300名〜数千名規模になると、 Google Workspace の標準管理コンソールによる「1件ずつの手動設定」は限界を迎え、設定ミスや対応漏れがセキュリティリスクに直結。「Provii!!」は、これらを手作業から解放し、CSVによる一括制御へとシフトする。
手間のかかるGoogleグループ設定やユーザー情報の変更、外部連絡先・カレンダーリソースの設定変更などを一括で設定・管理することが可能。
<豊富なオプション機能>
豊富なオプションの活用で、運用効率化とガバナンス強化を支援
●Vaultデータアーカイブ機能
停止ユーザーを Google Workspace から一括で抽出し、Google Vault 上のメールデータを取得可能。取得したデータはGoogle ドライブへ自動的にアーカイブされ、停止ユーザーのメールデータを効率的に管理することが可能。
●ユーザー自動削除機能
Google Workspace 上のアカウントが停止状態になった場合、指定した期間経過後に他のGoogleアカウントへGoogle ドライブのデータを移譲した上で、アカウントを自動的に削除。退職者アカウントの処理を自動化することで、管理者の運用負担を軽減する。
●共有ドライブ管理機能
共有ドライブの設定とアクセス権限を Google Workspace から一括抽出し、CSVにて作成・再設定することが可能。「共有ドライブの乱立」や「権限のブラックボックス化」を解消。全共有ドライブの権限情報を一覧化し、一括設定・変更を可能にすることで、定期的な棚卸しとガバナンスを強化。
●監査ログアーカイブ機能
API経由で Google Workspace の監査ログを取得し、Google ドライブへ自動的にアーカイブする。これにより監査ログを手動で保管・管理する手間を削減できる。
●AD連携機能
Active Directory(AD)から各種データを定期的に取得し、 Google Workspace へ自動同期。ユーザーやグループ、外部連絡先を二重で管理する必要がなくなり、運用負荷の軽減につながる。
基本情報
| 製品形態 | クラウド |
|---|---|
| 保守サポート | 無料サポート |
| サポートエリア | 全国 |
| こだわりポイント | 一元管理機能、ログ管理 |
| 導入実績 | 101~500社 |
仕様
| サービス提供会社 | フライトソリューションズ |
|---|---|
| 動作環境 | 【対応ブラウザ】 Google Chrome 最新バージョン及び最新より一つ前のバージョン |
| 提供エリア | 全国 |
| オプションサービス | Vaultデータアーカイブ機能 ユーザー自動削除機能 共有ドライブ管理機能 監査ログアーカイブ機能 AD連携機能 |
| その他サービス | - |
| その他特記事項 | - |
価格情報
- お問い合わせください。
掲載企業
ダウンロード資料
- Google Workspace の管理工数削減ツール「Provii‼」のご紹介(3.19MB)
- Google Workspace のリソース管理ツール「Provii‼」の機能・利用用途などを掲載している紹介資料です
- Google Workspace の退職者管理はどうしている?(2.72MB)
- 300名以上の企業における、管理負荷軽減に役立つ各種機能を紹介。退職者のGmailやドライブのデータ保全、ユーザー自動削除など、手作業によるミスの削減を支援します。
掲載日:2026/02/13
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