東日本大震災で何が起こっていた？　教訓から学ぶ大規模災害を想定したDR対策

要約

　2011年3月11日、東北地方太平洋沖地震によって発生した東日本大震災。地震の揺れや津波による被害額は最大25兆円と試算されているが、電力／通信インフラにおいても、数十万戸単位で数週間の期間停電が継続したほか、インターネットなどのデータ通信網も、ケーブルの切断や通信ビルの倒壊により、大きな打撃を受けた。

　企業は通常、数日程度の一時的な停電に備えるため、UPSや発電装置によるバックアップ電源を用意している。しかし、東日本大震災のような大規模災害を想定すると、広範囲かつ長期間の停電を考慮した対策が必要になる。また光ファイバーなどの通信網の核となるインフラ設備に関しても、津波被害を避ける場所選びが重要になるだろう。

　本資料では、東日本大震災による電力／通信インフラの被害をディザスタリカバリー（DR）の観点から検証するとともに、東京からも駆け付けやすく、大規模災害への備えに適した新潟・長岡のデータセンターを紹介する。首都直下型地震の被害リスクが小さいという立地の利はもちろん、2.5メートルの防水壁など万全を期すための工夫にも注目してほしい。