業務用スマホの脅威対策を強化、利用者と管理者の負荷は軽減

事例概要

　CTCの情報通信事業グループでは、社員に支給した業務用スマートフォンのセキュリティ対策として、端末にデータを残さないことや、紛失時には遠隔操作でロックできるMDM（Mobile Device Management）の導入など、さまざまな対策を講じていた。

　しかし、マルウェアやフィッシング、不正なWi-Fiスポットを経由した中間者攻撃などの手口はますます巧妙化しており、従来のような社外との境界での防御だけでは守れない脅威への対応が課題になっていた。

　そこで同社では、運用管理担当者の業務負荷も考慮しつつ、端末ごとに網羅的な脅威対策を実施でき、常に最新の攻撃や手口にもいち早く対応できるセキュリティサービスを導入した。

　アラートが上がってきた場合でも、社員は容易な操作で対策を実行できるので「セキュリティは怖い、分からない」といった心理的な障壁も低減された。ストレージ容量や動作負荷、バッテリー消費の面も問題なく、社員は普段セキュリティシステムを意識せずに端末を利用している。管理部門への問い合わせも少なく、エンドユーザーと管理者の双方の負荷を軽減できているという。