営業活動の情報共有の無駄を省き、在宅ワークにも柔軟に対応

アドバンステクノロジー株式会社

営業活動の情報共有の無駄を省き、在宅ワークにも柔軟に対応

営業活動における日報や週報といった情報共有は、担当者にとってはなかなか面倒な作業だ。そうした面倒を効率化し、生産性を向上するための方法とは?

  • 顧客接点拡大
  • 情報サービス業
  • 営業部門・販売部門
営業活動の情報共有の無駄を省き、在宅ワークにも柔軟に対応

アドバンステクノロジーは、県をまたいだ複数の営業拠点を運営していたが、活動状況のリアルタイムな共有が行えない、営業会議にかかる負荷が大きいなどの課題を感じていた。そうした課題を同社はどのように解決していったのか。本事例はオンライン中心の営業活動により情報共有に課題を感じている企業にも参考になるのではないだろうか。

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課題

 アドバンステクノロジーでは、日々の営業活動を日報・週報としてメール形式で共有していた。しかし、各メンバーが営業活動終了後の時間を使って行うため時間も工数もかかるうえ、リアルタイムに状況を共有できないという課題があった。また、月次の営業会議の実施にあたり拠点に集まることは時間や場所の制約も大きく、資料の取りまとめに時間がかかるなど非効率な状態であった。

解決方法

 同社は、営業部門の情報共有を効率化すべくSFAの導入を決定。製品選定においては、特に設定のしやすさや使いやすさが大きなポイントであった。また、集計帳票は従来利用していたものを流用しながら、金額数字は常に最新情報が保たれる仕組みが導入の決め手となった。採用を決定したのは新型コロナウイルスの影響で営業活動ができない時期だったが、そのため短期間に集中的に導入体制を引くことができたという。

効果

 日報や週報の入力を場所・時間を選ばず行えるようになり、無駄な時間の削減につながった。また営業活動が見える化されたことで、会議の頻度を減らすとともに、営業活動の見通しやパイプラインがわかりやすく可視化され、上司からのコメントやアドバイスもリアルタイムで行えるようになった。
 そうした仕組みの構築により、在宅ワークにも対応できるなどコロナ禍の新しい働き方にも対応しやすくなったという。

事例概要

企業規模 企業規模問わず
課題 顧客接点拡大
業種 情報サービス業
部署 営業部門・販売部門
地域 国内
導入年 2020年

提供企業・製品

導入製品名:DPS for sales

提供企業:株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート

URL:https://dps.intra-mart.jp/forsales/