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ワークエンゲージメント向上施策 Webアプリ研修で従業員エンゲージメントは上昇するのか?

日立ソリューションズは、従業員エンゲージメント向上の効果検証を目的とした実証実験を2021年1月18日から実施する。集合型研修で実施されている内容を、自己学習可能なWebアプリケーションとして開発し、その効果を測定する。

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 日立ソリューションズは2020年12月10日、従業員エンゲージメント向上の効果検証を目的とした実証実験を2021年1月18日から3カ月間実施すると発表した。

 非接触を前提とするニューノーマル(新常態)への対応や研修コストの低減を目的に、やりがいを持って働けるように働き方を工夫する「ジョブクラフティング」や「支えあう職場づくり」といった研修プログラムを、自己学習可能なWebアプリケーションとして開発し、従業員エンゲージメント向上の効果があることを検証する。


図 自己学習、改善プログラムの実施イメージ(プレスリリースより引用)

 今回の実証実験は、日本産業ストレス学会の常任理事や日本行動医学会の顧問を務め、慶應義塾大学総合政策学部の教授でもある島津明人氏とともに実施する。島津氏らが提唱する概念ワークエンゲージメント(Work Engagement、「ワーク・エンゲイジメント」とも表記)を取り入れた実験だ。

ワーク・エンゲージメントとは?

 日立ソリューションズは、人事・給与、就業管理、人財開発などの人事・労務業務をITで支援する「リシテア」を提供している。人事・労政担当者が参加するユーザーコミュニティーも運営し、ワーク・エンゲイジメントの概念を取り入れた従業員エンゲージメントを高めるための研究にも取り組んでいる。

 ワーク・エンゲイジメントとは、従業員自身が仕事に関してポジティブで充実した心理状態となることだ。今回の実証実験では、リシテアを導入する企業の一部を対象に、従業員によるセルフマネジメントによって、従業員エンゲージメントを高める効果を検証する。

 今回の実験では、日々の仕事の中で、学習した内容を実施することで、参加者のジョブクラフティングや対人的援助、ワーク・エンゲイジメントに及ぼす効果を明らかにする。「ジョブクラフティング」や「支えあう職場づくり」は、これまで従業員エンゲージメントの向上を目的にすでに集合型研修で実施され、効果が実証されているという。

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