「サーバ」シェア（2020年）

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響や2019年の特需の反動で、全体的に下振れした国内サーバ市場だが、唯一、3桁のプラス成長を遂げた分野があった。

[キーマンズネット]

　IDC Japanが発表した「2020年通年の国内サーバ市場動向」によれば、2020年の国内サーバ市場全体の売上額は4943億円で、前年から4.1％減少した。出荷台数は44万6000台で、前年から13.5％減少となった。売上額がマイナス成長となったのは、2016年以来の4年ぶりだ。

国内サーバ市場の推移、2016年〜2020年（売上額ベース）（出典：IDC Japan）

マイナス成長の崖っぷちサーバ市場で成長した分野は？

　国内サーバ市場における2020年のカンパニー別シェア（売上額ベース）は、1位のベンダーが引き続き首位を維持する結果となった。

2020年国内サーバ市場カンパ二―シェア（売上額ベース）（出典：IDC Japan）

　次に、「x86サーバ」と「メインフレーム」「その他のサーバ」について、それぞれの分野別成長率を見ていく。

注：「その他のサーバ」とは、「ARMサーバ」「RISCサーバ」「IA64サーバ」「ビジネスサーバ」の総称を指す。

　まずx86サーバは、売上額が前年比11.4％減の3712億円で、4年ぶりのマイナス成長となった。出荷台数は前年比15.4％減の43万3300台で、同じく2年連続のマイナス成長であった。x86サーバのうち、「Standard Server」（ベンダーが公開するカタログに掲載された標準的なマザーボードや筐体をベースとしたサーバ）は、売上額が前年比13.3％減の3119億円で、出荷台数は同19.0％減の35万2800台だった。マザーボードや筐体が特定の顧客や用途向けに設計された「Custom Server」は、売上額が前年比0.1％減の593億円で、出荷台数は同4.9％増の8万500台だった。

　Standard Serverは、ITサービスや文教、ヘルスケア、官公庁、流通業界などで大口案件があったが、「Microsoft Windows Server 2008」のサポート終了に伴うサーバ更新需要や、店舗用途などの大口案件の反動で、売上額と出荷台数ともに2桁のマイナス成長となった。

　また、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行によるネガティブな影響もマイナス成長の一因であった。ITバイヤーによっては、COVID-19の感染防止のために在宅勤務へシフトしたことで社内稟議（りんぎ）が滞り、契約締結が遅延したり、サーバ納品検収体制が整わず、サーバ搬入日を延期したりするケースなどが見られた。また、先行き不透明な経済環境から、サーバ投資を保留したり、断念したりするケースなどもあった。

　Custom Serverは、クラウドサービスベンダー向けの出荷が堅調で、売上額はほぼ横ばい、出荷台数はプラス成長となった。Custom Serverにおいては、COVID-19の流行によるネガティブな影響は特に見られなかった。

　メインフレームの売上額は、前年比30.4％減の487億円だった。金融や官公庁、公益、運輸業などで基幹系システム更新などの大型案件があったが、前年の2桁プラス成長を補うほどの大型案件はなく、2020年は2桁のマイナス成長となった。

　その他のサーバは、前年比180.5％増の745億円となった。前年は2桁のマイナス成長だったが、2020年は、ARMサーバで、理化学研究所計算科学研究センター向けの「富岳」や、富岳のアーキテクチャを採用したスーパーコンピュータの官公庁、文教向け大型案件があり、これによってその他のサーバは前年比3桁増という成長を見せた。

　また、ビジネスサーバやRISCサーバは、金融や官公庁、製造、ITサービス向けミッションクリティカルサーバの更新案件などがあり、その他のサーバのプラス成長に貢献した。メインフレームやその他のサーバでは、COVID-19の流行によるネガティブな影響は特に見られなかった。メインフレームやその他のサーバは、業務ニーズの観点から、基幹系やミッションクリティカル用途として、導入計画通りに納品される必要があったためだととIDCはみている。

　IDC Japanの下河邊 雅行氏（エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャー）は、「2020年の国内サーバ市場は、x86サーバとメインフレームが2桁のマイナス成長となったものの、その他のサーバが3桁の大幅なプラス成長となり、サーバ市場全体のマイナス成長を下支えした。富岳などのスーパーコンピュータの大型案件が、その他のサーバの成長をけん引した」とコメントする。