PCサーバ全形態に占めるタワー型サーバの割合から、変動がみられたベンダーシェアを紹介する。
ノークリサーチの調べによれば、タワー型サーバ市場は、出荷台数が2008年上期の11万7310台から2009年上期には8万3488台へと大きく減少し、またPCサーバ全形態に占める割合も43.8%から37.0%へと下がっている。
こうした状況の中、いずれのベンダーも出荷台数を減らしており、特に外資系の減少幅が大きい。また、においては、タワー型の低価格モデルから、高機能モデルやラック型へのシフトが進み、PCサーバ全体の平均単価は下げ止まり傾向をみせた。
市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、2009年上期はNECが33.5%を獲得し1位となった他、シェア順位に変動が見られる。2008年上期には、33.0%で1位のNECを、19.6%で2位であった日本HPが低価格ラインアップによる拡販施策で追う展開が見られた。
しかし、2009年上期には低価格戦略を手控えたことなどから日本HPが16.6%となり、富士通が日本HPを抜いて2位に浮上した。富士通はPCサーバ拡販施策を推し進め、システム構築案件における強みを生かした結果、18.6%から23.7%へとシェアを伸ばしている。
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