働き方改革でVDIを導入しても、多様な問題で早々に頓挫する企業が少なくない。重要なのは将来の拡張を見据えたスモールスタートをいかに成功に導くかというノウハウだ。
働き方改革を進める上で、どの企業も決して避けて通れないのがテレワークへの取り組みだ。在宅勤務やモバイルワークの環境を整えるには、社内と同等の業務環境を社外から利用できる仕組みが不可欠だ。普段社内で使っているノートPCをそのまま社外へ持ち出せばテレワークは簡単に実現できるかもしれない。しかしノートPCの紛失・盗難に伴う情報漏えいのリスクと表裏一体のため、多くの企業がノートPCの社外持ち出しを禁止している。
働き方改革とセキュリティ対策、一見すると相反する両者の要件を、うまく両立できる方法が存在する。それがVDI(仮想デスクトップインフラストラクチャ―)だ。データを社外に持ち出すことなく、社外にいながら社内と全く同じデスクトップ環境を利用することができる。
実際、働き方改革のためにVDIを導入する企業は増えている。しかし中には、意気込んでVDIを導入したものの、使い勝手や拡張性、コストパフォーマンスなどに問題を抱え、早々に頓挫してしまう企業が少なくない。なぜ働き方改革のためのVDIは失敗するのか。それは、「スモールスタートの落とし穴」にある。
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