「新しいOutlook」を知っているだろうか。Microsoft 365では従来版とは異なるOutlookへの移行が進む一方、これまで使ってきたメール誤送信対策がそのまま使えないケースもある。環境移行を機に、対策の見直しが必要になる可能性がある。
Microsoftが提供する「new Outlook for Windows」への移行では、画面や操作性だけでなく、周辺ツールへの影響にも注意が必要だ。日立ソリューションズによると、従来のOutlookを前提としたメール誤送信対策ツールの中には、新しいOutlookでは利用できないものもあるという。
普段は意識しにくいが、メールクライアントの切り替えによって、これまで当たり前に動いていた誤送信対策が使えなくなる可能性がある。では、新旧Outlookが混在する移行期に、企業はどのように対策を継続すればいいのか。
日立ソリューションズはこうした環境変化を受け、2026年8月5日、新旧Outlookに対応する「活文 メール誤送信防止アドインサービス」の提供を開始した。new Outlook for Windowsの他、「classic Outlook for Windows」と「Outlook on the web」に対応し、新旧Outlookが混在する環境でも同じ誤送信対策を適用できる。
活文 メール誤送信防止アドインサービスでは、メール送信前に宛先と本文、添付ファイルの確認を必須にする。内容に応じて警告を表示したり、送信を禁止したりする制御機能も備える。既存のメールサーバやメール配送経路を変更せずに導入できるとしており、Outlookの切り替えに合わせて誤送信防止策を見直す際の選択肢になる。
既存の「活文 メールゲートウェイ クラウドサービス」と組み合わせることもできる。同サービスでは、送信メールを一時保留して利用者や上長が確認する他、添付ファイルを自動で分離してアップロードする機能などを備える。端末側での送信前確認と、クラウド側でのメール制御を組み合わせる構成だ。
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PPAPをやめた後、何が起きた? メール対策調査で見えた企業の迷いCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
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