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「サーバ」シェア（2017年第1四半期）

市場規模は前年同期より減少したものの出荷台数は増えた2017年第1四半期の国内サーバ市場。シェア情報を紹介する。

　IDC Japanの調べによれば、2017年第1四半期（1～3月）の国内サーバ市場規模は前年同期比5.7％減の1265億円で、出荷台数は同比1.3％増の13万9500台であった。

　メインフレームおよびその他のサーバ（x86サーバとメインフレーム以外のサーバ）の出荷額が前年同期比で2桁のマイナス成長、x86サーバで微減と、全サーバで出荷額が前年同期に対して減少した。一方、出荷台数はプラス成長であった。

　ベンダー別の市場占有率（出荷台数ベース）を見ると、1位のベンダーは34.9％で、その他のサーバで2桁のマイナス成長だったものの、x86サーバとメインフレームでそれぞれ2桁のプラス成長であった。2位は19.0％で、前年同期の大型案件の反動によりメインフレームおよびx86サーバがマイナス成長であった。3位は13.7％で、x86サーバは2桁のマイナス成長、その他のサーバでは2桁のプラス成長となった。4位は7.6％で全てのサーバでマイナス成長、5位は7.3％でx86サーバは2桁のプラス成長であった。

　大企業を中心に、クラウドかオンプレミスかといった二者択一の選択ではなく、組織全体を俯瞰して最適なコンピューティングリソースを選択するという考え方が定着しつつある。ベンダーは、製品のスペックやソリューションの優位性を訴求するだけではなく、顧客の経営に貢献するITインフラベンダーとして、顧客が得られる総合的なベネフィットを訴求する必要がある。

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