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「サーバ」シェア(2017年第1四半期)
市場規模は前年同期より減少したものの出荷台数は増えた2017年第1四半期の国内サーバ市場。シェア情報を紹介する。
IDC Japanの調べによれば、2017年第1四半期(1~3月)の国内サーバ市場規模は前年同期比5.7%減の1265億円で、出荷台数は同比1.3%増の13万9500台であった。
メインフレームおよびその他のサーバ(x86サーバとメインフレーム以外のサーバ)の出荷額が前年同期比で2桁のマイナス成長、x86サーバで微減と、全サーバで出荷額が前年同期に対して減少した。一方、出荷台数はプラス成長であった。
ベンダー別の市場占有率(出荷台数ベース)を見ると、1位のベンダーは34.9%で、その他のサーバで2桁のマイナス成長だったものの、x86サーバとメインフレームでそれぞれ2桁のプラス成長であった。2位は19.0%で、前年同期の大型案件の反動によりメインフレームおよびx86サーバがマイナス成長であった。3位は13.7%で、x86サーバは2桁のマイナス成長、その他のサーバでは2桁のプラス成長となった。4位は7.6%で全てのサーバでマイナス成長、5位は7.3%でx86サーバは2桁のプラス成長であった。
大企業を中心に、クラウドかオンプレミスかといった二者択一の選択ではなく、組織全体を俯瞰して最適なコンピューティングリソースを選択するという考え方が定着しつつある。ベンダーは、製品のスペックやソリューションの優位性を訴求するだけではなく、顧客の経営に貢献するITインフラベンダーとして、顧客が得られる総合的なベネフィットを訴求する必要がある。
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