IT系情報サイト「Tom's Hardware」は2022年6月8日の記事で、「MicrosoftはWindows 11のスペック要件をさらに厳しくするだろう」と報告した。

　Microsoftが公表している現行のWindows 11のシステム要件の中でも特に大きなハードルになるのがセキュリティチップ「Trusted Platform Module　2.0（TPM 2.0）」だ。Microsoftはそれに加えて、PCの内蔵ストレージをHDDではなくSSDを採用するようメーカーに要求しているという。そしてHDDからSDDへの切り替え期限を2023年としているとのことだ。それが本当ならば、その間に全てのWindows PCのメインストレージをSSDに切り替えなければならないことになる。Tom's Hardwareは、データストレージ業界を分析するTrendfocusのレポートからこのことを読み取ったという。

　現在のWindows 11のシステム要件で、ストレージについては「64GB以上の記憶装置」としか書かれていない。今後はここに「SSD」が条件として加わるかもしれない。だが、もしかしたらMicrosoftはただOEMメーカーにSSDの採用を強制するだけで、システム要件を変更する意向はないのかもしれない。

　現時点で「既に多くのPCのストレージはSSDになっているのでは？」と思う人もいるだろう。確かに、さまざまな統計データから、2019年頃からPCの内蔵ストレージのシェアはHDDよりもSSDが上回っていることが明らかになっている。「MicrosoftがSSDを強制したとしてもさほど大きな問題にはならないのでは？」とコメントするメディアもある。

　問題は低価格帯のPCだ。価格差は小さくなったとはいえ、容量当たりの価格はまだHDDよりもSSDの方が高い。Tom's Hardwareの記事によると、ハイエンドのSSD（1TB）で1GB当たりの単価は約0.14ドル、超廉価版のSSD（同1TB）では1GB当たり約0.08ドルなのに対して、標準的な1TBのHDDでは1GB当たり0.05ドルだという。そしてHDDは低価格帯のPCに今も採用されている。

　つまり、MicrosoftがSSDを強要することによって、HDDをメインストレージに採用した廉価版PCが市場から消滅する可能性があるということだ。発展途上国などで低価格帯のPCを利用するユーザーにとっては大きな痛手となりそうだ。逆に言えば、HDD搭載の低スペックPCが淘汰（とうた）されることで、Windows PC全体の性能の底上げが実現するかもしれない。

　ただこれに伴って、SSDの価格の変動が起こる可能性が指摘されている。需要上昇に伴って価格が下がる可能性があるとのことだ。一方HDDは、まだブート用途以外の需要もあり、Windows 11のメインドライブでなくなったとしても、市場から消えることはないだろう。

　だが、現時点ではWindows 11を利用するに当たって「メインストレージにSSDの搭載」が必須になる可能性は高そうだ。果たしてどうなることか。

上司X：　Microsoftが、Windows 11を使うにはSSDが必須という条件を出しそう、という話だよ。

ブラックピット：　2023年から切り替えですか。再来年にはWindows 11搭載PCは全部SSDになるんですねえ。

上司X：　あれ、あんまり響いてない？

ブラックピット：　いえね、やっぱり今どきメインストレージはSSDじゃないかなーと。

上司X：　確かに大手PCメーカーの製品を見るだけでもメインストレージはほぼSSDだよね。

ブラックピット：　デスクトップPCだと、ファイルストレージとしてHDDが追加されていることもありますけど、やっぱりメインストレージはSSDのことが多いかと。

上司X：　だから今回のMicrosoftのSSD強制もそこまで騒ぐことはない、という感じかな？

ブラックピット：　いや騒ぎますけどね。システム要件が今さら変わるのはどうなんでしょうね。それともシステム要件を変えないで、しれっとOEMメーカーに通達していつの間にかSSD搭載PCだらけにするとか？　そして、Windows PCがスペックアップして廉価なPCが市場からなくなったら、ユーザーはどうすればいいんでしょうね。

上司X：　まあまあ。冷静だったはずなのに徐々にエスカレートするのはキミの良くないところだよ。まだ確定ではないことだし、SSDの搭載が強制されても低価格化が進めば、そのメリットを享受できる人も増えるかもってことで。しばらくは様子をうかがおうじゃないか。