テレワークの課題に「情報伝達」がある、対面の業務では自然に取得できていた非言語情報が業務のリモート化によって見えなくなり、チーム内外とのコミュニケーションや教育、指導などが難しくなった。コロナ禍以前、テレワークへの懸念として「業務の実態が見えない、コミュニケーションが困難になる」などが挙げられた状況そのものに、大きな変化はない。
そのような状況を受け、リクルートマネジメントソリューションズは2021年2月24日、テレワーク環境における「上司・部下間コミュニケーションに関する実態調査」の結果を発表した。テレワークをしている会社勤務の正社員729人(一般社員443人、部下を持つ課長相当の管理職286人)から回答を得た。インターネットによる調査で、調査期間は2020年9月28〜29日。
テレワークについて、一般社員の方が管理職よりも肯定的に捉える傾向があることが分かった。
一般社員はテレワークによって「対人関係のストレスが減る」と感じている割合が42.9%、「テレワークがもっと普及するといい」と考えている割合が49.9%あった。一方、管理職は「仕事の自己管理能力が求められる」と懸念している割合が65.7%で「発想を広げたり、アイデアを出し合ったりするのが難しい」(38.5%)「気持ちを察したうえでのコミュニケーションが難しい」(41.3%)などに課題があると考えていた(それぞれ複数回答)。
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