テレワーク派でも「ココだけは出社すべき」と思う場面とは？

コンサルティング企業の調査でテレワークを好む人が多いことが分かった一方で、対面の”ある側面”にメリットを感じる人が多いことも分かった。

[Carolyn Crist，HR Dive]

　コンサルティング企業のEagle Hill Consultingが2023年5月18日に発表したレポートによると、企業がテレワークやハイブリッドワークなどの柔軟な働き方を終了したり日数を削減したりした場合、47％の従業員が「新しい仕事を検討するかもしれない」と回答した（注1）。

　「（テレワーク維持による）優秀な人材の確保と、（オフィス回帰によって）高いパフォーマンスを求めることの両立は難しい。テレワークに対するアプローチは繊細でなければならない」と、Eagle Hill Consultingの社長兼CEO（最高経営責任者）であるメリッサ・ジェジオール氏は述べた。

「ココだけは対面のほうが良い」ポイントとは？

　一方で、対面での仕事の”ある側面”に価値を見出す従業員も多いようだ。

　1万人以上の米国の従業員を対象とした調査では、60％が「オフィスでより多く働く人の方が仕事で成功する可能性が高い」と回答している。83％が「新しいチームメンバーを迎え入れる際は対面が良い」と答え、82％が「チームビルディングは対面で行う方が良い」と答え、77％が「チーム管理やトレーニングは対面の方が良い場合が多い」と答えている。回答者の過半数は、「新人研修や新しいプロジェクトの開始、プロジェクトの再開、パフォーマンスに関する話し合い、フィードバックのやりとり、ブレーンストーミングも、対面での会議にメリットがある」と答えている。

　Eagle Hill Consultingのレポートでは、企業がオフィス勤務に戻すことを義務付けた場合、42％の従業員が「仕事の満足度が低下する」と答え、34％は「生産性が低下する」と答えている。従業員はワークライフバランスや通勤時間、交通費、ストレスに関する懸念を表明している。

　それでも、経営層や人事担当者はテレワークの欠点についても認識しておく必要がある。ある調査によると（注2）、多くの従業員が精神衛生上の問題、特に孤独や孤立を経験している恐れがあり、対面での勤務や従業員の体験プログラム、職場文化の取り組みを通じてこれらの問題に対処できる可能性があるという。

　労働市場や社会の変化に対して、企業は引き続き柔軟に対応する必要があるだろう。2023年の初め、採用担当者の大多数がパンデミックによるテレワークは今後も続くと述べていたが（注3）、企業がテレワークを削減し（注4）、採用プラットフォームに表示されるテレワークの求人数が減少しており、その見通しは2023年に入ってからすでに変化している。

出典：Reducing remote work flexibility could push employees to quit（HR Dive）
注1：New Eagle Hill Consulting Research Finds Reducing Remote Work Flexibility Will Motivate Large Share of Employees to Seek Other Employment, Especially Younger Workers（Cision）
注2：Remote work offers hiring flexibility, but may raise mental health concerns（HR Dive）
注3：Hiring managers say pandemic-driven remote work is here to stay（HR Dive）
注4：Recruiting platform sees dip in remote jobs, despite workers’ demand（HR Dive）