オラクル人事が語る「人的資本データ」3つの活用法

タレントマネジメントシステムを導入したが、せっかく集めたデータの活用が進んでいない企業も多いのではないだろうか。上手く活用すれば「人材の定着」「D&I促進」「エンゲージメント向上」などに役立つようだ。オラクルの人事が語った具体例を紹介する。

 2023年3月期の決算から、一部の企業を対象に人的資本の情報開示が義務化されたことで注目を集める「人的資本経営」。義務化に際してデータを集めたものの、その先のデータ活用が進まない企業も多いだろう。

多様な「人的資本」指標 どのように分析を進める?

 開示が義務化されたのは、人材育成方針や社内環境整備などの「人的資本」と、女性管理職比率や男性の育児休業取得率、男女間賃金差異などの「多様性」に関する指標だ。

 義務化によって開示が進む一方、日本オラクルの金子泰之氏(人事本部長)は「本質的には、開示のみを目的とするのではなく、人的資本経営を通じて企業価値を向上することが重要だ」と指摘する。では、企業価値向上のためには、義務化された指標の開示を超えて、どのように人的資本のデータを活用すればいいのだろうか。

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村田知己
村田知己

ITmedia AI+ 編集記者。市場調査会社でのエンジニア職を経て、2022年アイティメディア入社。キーマンズネット編集部、社内のデータ分析基盤構築担当、ITmedia エンタープライズ編集部を経て現職。

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