NotebookLM使いこなし

【総務・情シス向け】社内レクチャー用資料をNotebookLM「Studio」機能で自動製作

NotebookLMは基本のチャット機能だけでも自身の理解促進や社内用チャットbot作成に使える。「Studio」機能群を使えば、社内の情報共有用コンテンツ制作にも活用できる。

 「Google Workspace」に含まれる生成AIツール「NotbeookLM」は、資料を読み込ませればそれをもとにユーザーの質問に応答できる専門チャットbotを作れます。社内のルールを登録してメンバーに公開すれば社内問い合わせbotにもでき、ビジネスでの活用がしやすい生成AIの一つです。

 そんなNotebookLMには「Studio」という機能群があります。これは登録された資料を基にさまざまなコンテンツを生成するものです。事業部門の従業員が業務上の資料を読み込ませて、自分の内容理解促進に使うのもいいですが、情報システム部や総務部などのバックオフィス部門が社内向けの資料を作るのにも便利です。

 今回はこのStudioを使って、1つの資料からさまざまな社内用の情報共有コンテンツを作ってみます。題材として、「下請代金支払遅延等防止法」(下請法)から名称が変更され2026年1月1日に施行される「中小受託取引適正化法」(取適法)を使います。

資料を基に動画やクイズを作れる

 NotebookLMは生成AIチャットツールの一種です。「ChatGPT」や「Copilot」のようにユーザーの質問に対して生成AIがテキストで応答しますが、その際にユーザーが登録した資料を参照するのが特徴です。社内規定やガイドライン、設備の使い方マニュアルなどを登録しておけば、「自社のルールに詳しい生成AIチャットbot」を作れるため、これを使って社内ヘルプデスク業務の一部を代替させることもできます。

 Studioは、資料を基に「音声解説」「動画解説」「マインドマップ」「レポート」「フラッシュカード」「テスト」といったコンテンツを生成できる機能です。

 例えば、新しいバックオフィス系SaaSを導入したときの使い方レクチャーや、社内で下請法改正の注意事項についてレクチャーを実施する場合を考えます。社内メールや掲示板で「新ツールの基本的な操作」「下請法改正で知っておくべきこと」のような資料を掲出したり、レクチャー動画を視聴するよう義務付けたり、理解度チェックテストを実施したりと、社内での周知にはさまざまな方法がありますよね。特に下請法改正はかなりの従業員が日常の業務で直接関係する内容ですから、法令順守のためには周知の徹底が重要です。

 今回は公正取引委員会が公開している資料「2026年1月から『下請法』は『取適法』へ!」を基にコンテンツを作らせました。なお、生成AI製のコンテンツを外部向けに展開するのはリスクの検討も必要です。基本的には個人利用もしくは社内利用で使うのがいいでしょう。また、コンテンツの内容の正確性は、人間側の責任として都度確認してください。

口語のラジオを作れるが、ダイナミック過ぎるかも?

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