SONYの米国法人であるSONY Network Entertainment Internationalは、グローバルで展開しているオンラインサービスプラットフォーム「SONY Entertainment Network(SEN)」でのマーケティング情報分析基盤としてデータ仮想化ソリューションを活用している。
かつて同社では、「Play Station 3」に関するマーケティング情報を迅速に収集したいと考えていたものの既存のデータウェアハウスを基盤とする仕組みでは週1回が限界で収集できる回数は限られていた。また、複数ソースからのデータを1つのデータとして評価できるようにすることも課題となっていた。
そこで同社では、データ仮想化ソリューションを導入し、日時でのデータのアップデートを実現するとともに、オラクルの「Exadata」中のクリックストリームのデータとHadoopの中のシステム利用データを連結評価できるようにしたのである。
こうしてデータ仮想化ソリューションの導入により、900万ドルの年間売上増加、最初のプロジェクトで41万ドルのITスタッフコストの削減と30万ドルのIT基盤投資の削減を実現した。初年度でのROIは実に7.2倍にもなっている。
世界14カ国64拠点をベースにビジネスを展開する半導体などの電子部品関連専門商社、マクニカ。同社はデータ仮想化ソリューションの導入により、新たなデータ統合基盤「MACNICA GLOBAL DATA HIGHWAY(以下、MGDH)」を2015年に構築している。
MGDHは、急速に変化するビジネス環境に対応するため、グローバル経営情報をリアルタイムで可視化する基盤であり、世界の複数拠点にある各システムから、必要なデータを適切なタイミングで連携させ、最適な形でユーザーに提供することを可能としている。
MGDHの構築にあたっては、各地域の異なる基幹業務システムに格納されているデータをシームレスに統合することが求められた。そこでマクニカでは、グローバルデータ統合プラットフォームを実現する仕組みとしてデータ仮想化ソリューションの導入に踏み切ったのである。
ベンダーの選定では、異なる基幹業務システム間でのデータ連携の容易さや、データの規模/形式/プラットフォームに依存しない品質、過去の実績に基づく信頼性などがポイントとなった。
MGDHの活用によりマクニカでは、グローバルでのデータ連携と迅速なレポーティングを実現するとともに、非効率な作業を大幅に削減して、業務効率の向上に成功している。
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