サーバの出荷額は991億円で市場全体の縮小傾向が続く。シェア情報を紹介する。
IDC Japanの調べによれば、2016年第3四半期(7〜9月)の国内サーバの出荷額は、前年同期比15.4%減の991億円で、出荷台数は同比8.6%減の13万2000台であった。
x86サーバ、メインフレーム、その他のサーバの各製品分野で、前年同期の大型案件の反動などにより出荷額が前年同期比2桁のマイナス成長となり、全ての製品分野において3四半期連続で出荷額と出荷台数が減少した。
ベンダー別の市場占有率(出荷額ベース)を見ると、1位のベンダーは25.5%で前四半期に続き首位。2位は23.2%で、x86サーバで流通向けの大口案件が貢献し上位ベンダーの中で唯一のプラス成長であった。3位、4位、5位はそれぞれ14.0%、10.3%、6.4%で、いずれも2桁のマイナス成長であった。続いて6位は、前四半期4位のベンダーが後退し4.2%であった。
出荷額のマイナス成長は、x86サーバのクラウドサービスプロバイダー向け大口案件におけるODM Directとの価格競争、パブリッククラウドサービスの台頭による新規サーバ購入案件の減少などが要因と考えられている。ベンダーは今後の過当競争の回避と出荷額の拡大に向け、顧客の経営や業務の視点からエンタープライズインフラストラクチャを俯瞰し、オンプレミスITやクラウドサービスなどのITリソースを適材適所に提案できる体制を強化する必要がある。
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