IT関連の資格取得状況（2017年）／前編：IT担当者300人に聞きました（1/3 ページ）

キーマンズネット会員325人にアンケート調査を実施した。IT関連資格の保有率や保有目的など実態が明らかになった。

[キーマンズネット]

　キーマンズネットは2017年10月31日〜11月8日にわたり、「IT関連の資格保有」に関するアンケートを実施した（有効回答数325件）。回答者の内訳は、情報システム部門は42.5％、事業部門が37.8％、管理部門が13.8％、経営者・経営企画部門が5.8％だった。

　前編では、IT関連資格の「保有状況」や「保有資格」「保有目的」など資格取得状況を把握するための質問を展開した。全体の7割以上がIT関連資格を保有していること、昇進や昇格など社内でのキャリアアップを目的として資格を取得する割合が高いことなどが明らかになった。

　なお、グラフ内で使用している合計値と合計欄の値が丸め誤差により一致しない場合があるので、事前にご了承いただきたい。

7割以上がIT関連資格を保有済み

　はじめに、情報処理安全確保支援士、基本情報技術者、ORACLE MASTER、MCP、ITパスポートなど、現在何らかのIT関連資格を保有しているかどうかを尋ねた。その結果「保有している」が71.4％、「保有していない」が28.6％と7割以上がIT関連資格を保有していることが分かった（図1-1）。

　この結果を年代別に見ると、多い順に、「40代前半（82.6％）」「30代後半（76.5％）」「50代前半（70.8％）」「50代後半（66.7％）」と続き、30代後半〜40代前半を中心に資格保有者が多かった。

　役職別では「課長、係長、主任職相当」での資格保有率が74.7％と最も高かった。昇格の要件などに資格の取得が指定されている企業も少なくないと予想される。

　また、IT製品やソリューションに関わる立場の違いで比較すると「顧客に販売するベンダー・SIerとしての立場」が81.6％と資格保有率が高い傾向にあった。ユーザー企業への提案や保守サポートなどで資格を生かすシーンも多く、会社として資格取得を推進している背景があるのだろうと推測できる。

図1-1 IT関連資格の保有有無

　それでは具体的にどのような資格を保有しているのであろうか。尋ねたところ、1位「基本情報技術者」56.0％、2位「応用情報技術者」34.5％、3位「ITパスポート」17.2％、4位「情報セキュリティマネジメント」16.8％、5位「ネットワークスペシャリスト」14.2％、6位「MCP（Microsoft認定プロフェッショナル）各種」13.8％と続いた。

　上位を情報処理推進機構（IPA）が運営する資格が占め、6位に民間資格であるMCPが入る結果となった（図1-2）。「その他」を選択した人の中にはシステムアドミニストレータや情報セキュリティアドミニストレータなど、旧制度化の資格名を挙げる声も少なくなかった。

図1-2 保有している資格（2017年）