プリントのためだけに出社する闇 整わない在宅勤務事情

在宅勤務が増え、プリント回りの環境に課題を感じることはないだろうか。プリントのためだけにオフィスに出社した経験がある読者もいるだろう。IDC Japanが企業の実態を明らかにした。

[溝田萌里，キーマンズネット]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大によって、従業員の働く場所はオフィスから自宅などのリモート環境へと移行した。企業は、ICTを活用し自宅でもオフィスと同じように働けるよう環境を整備してきたが、いまだに課題は残る。その一つが、紙のプリントだ。

　IDC Japanは4月2日、「2021年国内オフィスプリント環境調査：COVID-19がプリントに与える影響」と題したレポートを発表した。2020年10月に18〜75歳の企業で働く正社員600人に向けて実施したWebアンケートの調査結果をまとめた同レポートは、在宅勤務における従業員のプリント回りの不満を明らかにした。具体的にどのような不満が寄せられたのか、企業の実態をまとめる。

緊急事態宣言が明けて、在宅勤務の状況は変わるのか

　レポートはまず、企業の在宅勤務状況を明らかにした。これによれば、従業員が自宅で勤務する時間の割合は、COVID-19の影響が出る前の2019年が平均で7.2％、2020年5月の第1回緊急事態宣言中が49.5％、2020年の10月が35.6％と推移している。

図1　在宅勤務の状況（n=600）（出典：IDC Japan）

　IDC Japanでイメージング、プリンティング＆ドキュメントソリューションのアナリストを務める石田英次氏は「いったん増えた在宅勤務がゼロになることはない」として勤務形態の変化を示唆する図2、図3の調査結果についても解説した。

　図2においては、「今後企業は勤務形態を変えていくべきか」という質問に対し、44.4％の回答者が「非常に／ある程度同意できる」と答えており、図3においては「COVID-19の収束後、働き方や勤務形態はどうあるべきか」という質問において、「在宅勤務を基本とし、必要に応じて出社」と「オフィス出社を基本とし、必要に応じて在宅勤務」という回答が同率2位のスコアを示した。

図2　「今後企業は勤務形態を変えていくべきでしょうか」に対する回答（n=600）（出典：IDC Japan）

図3　「COVID-19収束後の新たな社会において、働き方／勤務形態はどうあるべきだと思いますか」に対する回答（n=600）（出典：IDC Japan）

注：図3の設問は、非常に同意できる=5、ある程度同意できる=４、どちらともいえない=3、あまり同意できない=2、全く同意できない=1としてスコアを算出

　石田氏はこの結果を受け「在宅では仕事が成り立たないという回答も寄せられ、勤務形態の変化に壁があることは事実だが、今後は働く場所として在宅やサテライトオフィス、その他のリモート環境の組み合わせた『ワークスペースのハイブリッド化』が進むだろう」と結論付けている。

在宅勤務で紙のプリントはどうするのか

　在宅勤務が増え、ワークスペースのハイブリッド化で浮上するのが、プリントにまつわる課題だ。