中堅企業5400人のIT担当者が答える、ランサムウェア被害の実情

世界の中堅企業に在籍するIT担当者5400人を対象にした調査から、ランサムウェアの被害を受けた企業の実態が明らかになった。狙われやすい組織の特徴は何か、ランサムウェアにどのように対抗できるのか。最終手段として身代金は払うべきか――。

[高橋睦美，キーマンズネット]

　国内外で度々ランサムウェアによる被害が報じられるようになった。データを暗号化、窃取したと企業を脅し、多額の金銭を仮想通貨で支払うよう要求してくるランサムウェア。

　近年では、企業の規模に関係なく攻撃の対象になることが知られている。セキュリティベンダーのソフォスが日本も含む世界30カ国の中堅企業のIT意思決定者、5400人を対象に実施した「ランサムウェアの現状2021年版」の調査で、攻撃者に狙われやすい組織とその理由、身代金の平均額など、生々しい被害の実態を明らかにした。

　また、「身代金を支払ってもデータを復旧できない」「身代金は被害を受けた際にかかるコストの10分の1にすぎない」といった衝撃の事実も明かされた。ランサムウェアにどのように対抗するべきか。最終手段として身代金は払うべきか。プロが解説した。

本記事は、ソフォスが2021年5月26日に開催したセミナー「ランサムウェアの現状2021年版レポート」の内容を基に、編集部が再構成した。