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» 2021年12月13日 14時00分 公開

コロナ禍の新たな働き方の課題 会ったことがない同僚、人が足りないのに案件増

コロナ禍以降のプロジェクト型の働き方に関する調査では、従来あらゆる業務を内部人材でまかなっていた大企業ほどコミュニケーション難を感じていることや、人材不足にもかかわらず案件が増加しているなどの課題が明らかとなった。

[キーマンズネット]

 チームスピリットは2021年12月9日、「プロジェクト型ワーカーに関する調査」(調査期間:2021年11月12〜14日、Web調査)の結果を発表した。本調査は全国の士業やコンサルタント業、エンジニア業の企業に務める役職者(部長、課長・次長、係長・主任クラス)の従業員300人と一般従業員300人の計600人を対象に実施したものだ。

 コロナ禍以降、ジョブ型雇用やプロジェクトベースの働き方といった多様なワークスタイルへの注目が集まっている。本調査は、プロジェクト単位で働く上で、チームとのコミュニケーションやアサインメントにどういった課題があるのかを調査したもの。

 調査対象者の現在のテレワーク実施状況は、「基本的に出社している」が38.5%で最も高く、次いで「週に4回以上テレワークをしている」が31.7%だ。「出社中心型」と「テレワーク中心型」で二極化する結果となった。規模別、役職別に見ると、企業規模999人以下の「中堅・中小企業」「役職者」の層でもそれぞれ約6割が週1回以上のテレワークを実施しており、テレワークが浸透しつつある。

テレワーク実施率(出典:チームスピリットの調査資料)

 この結果について、チームスピリットのバーチャルシンクタンクであるイノベーション総合研究所所長の間中健介氏は「この背景について今回の調査結果のみから断定することはできないが、テレワーク中心型ワークスタイルへの順応性が高いとされる大企業若手層だけでなく、『中堅・中小企業』『40代以上』『役職者』の層でもテレワーク中心型ワークスタイルの導入が進んできたと捉える。また、出社かテレワークかという二者択一ではなく、感染症を取り巻く社会情勢によって出社中心型かテレワーク中心型かを柔軟に切り替える動きが広がっているとの見方もできる」と分析する。

コミュニケーション難、大企業でより顕著な結果に

 調査では大企業(企業規模1000人以上)の役職者の2人に1人が、コロナ禍以降初めて一緒に働くメンバーとの協業について「難しくなった」と感じていることが分かった。大企業の役職者がコロナ禍以降に初めて一緒に働くこととなったメンバーとの協業について「コロナ以前と比べて難しくなった」「コロナ以前と比べてやや難しくなった」と回答している割合は52.0%で、中堅・中小企業の役職者の33.0%に比べ19.0ポイント高い。

初めて働くことになったメンバーとの協業について(出典:チームスピリットの調査資料)

 「コーポレートガバナンス改革やDX(デジタルトランスフォーメーション)をフックとした経済構造変化の下では、これまで内部人材中心で業務を進めてきた大企業でも、外部の多様な人的資源を動員してチームを組成し、スピード感を持って新規施策を推進する取り組みが求められている。数十人から数百人規模のコンサルティング会社や法律事務所といったプロフェッショナルファームでは従前より中途採用者や外部人材のマネジメントに関するハードルは低いが、大企業では外部人材のマネジメントに心理的、制度的なハードルが一定程度存在していることが分かった」(間中氏)

新人のキャラが分からない、人不足なのに案件増 新たな働き方の苦労

 では、具体的にコロナ禍以降「メンバーとの協業が難しい」と感じている理由は何なのだろうか。また、コロナ禍以降のプロジェクト型の働き方、プロジェクト案件で起きた課題についても聞いた。

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