メディア
ニュース
» 2022年03月08日 07時00分 公開

この大離職時代に知っておくべき人事、雇用にまつわる「5つのトレンド」

2020年を境に企業を取り巻く環境は大きく変化した。それはビジネスだけではなく、人事や雇用に対する考え方もだ。企業成長の源となる人材の雇用、マネジメントにおいて、今後どのような戦略が最善なのか。

[Caroline Colvin,HR Dive]
HR Dive

 大量離職時代には大きな責任が伴う。欠員が出たポジションへの人員補充や新規雇用に際して、人事部は2021年とは異なる対応が求められる。

 Willis Towers Watson(WTW)のレスリーM.ジェニングス氏(タレントマネジメントコンサルティング シニアディレクター)は、「労働力人口の減少やパンデミックの長期化に伴って組織や業界が大きく変化したため、人材定着の課題が続いている」とHR Diveに伝えた。

 ジェニングス氏とWTWの同僚は「こうした人材難に立ち向かうために、雇用主のさまざまな行動を観察してきた。しかし、従来の戦略の多くが『従業員体験』を意識したものだ」と語る。

 雇用主はハイブリッドワークや職場オプション、差別化された賃金戦略など柔軟性に焦点を合わせ、そして報酬や福利厚生に対するアプローチも見直し、公平な報酬や技能給、契約ボーナス、表彰などに軸足を移している。加えてメンタルヘルスのサポートや金融教育のトレーニング、従業員への休暇の提供なども強化している。

2022年、人事担当者と組織に求められる戦略転換

 人材を確保するために人事部門は最善策を講じる必要がある。ここからは、2022年にリクルーターや人材獲得担当者、マネジャー、人事部門が最優先で取り組むべき5つの課題領域を紹介する。

トレンド1:鍵となるのは「ニューロダイバーシティー」

 性別や人種を超えて、現在、人事担当者はインクルージョンへの取り組みの一環としてニューロダイバーシティーに注力する。多様性と公平性、包括性を研究するテクノロジー企業カナリーズのマンディ・プライスCEOは「私は大手企業の神経障害者採用プログラムやセルフID(性同一性)キャンペーンを観察している。例えば、Microsoftはディスレクシア(発達性読み書き障害)を持つ従業員をサポートする技術を提供している」とHR Diveに語った。

 また、「ヒューレット・パッカードでは、自閉症を持つ従業員が自閉症啓発トレーニングに参加する従業員とペアを組み、オンボーディングのプロセスを互いに支援する“バディシステム”を導入している」とプライス氏は続けた。JPMorgan Chaseが人材採用のためにパイメトリクス(注)を利用していることも紹介した。

(注)社会性や認知、行動の特性を測るゲーム形式のツール

 パイメトリクスのゲームについて、「スキルや才能ベースに基づかない時代遅れの指標とは対照的に、候補者に適した職務を適合させるのに役立つ」とプライス氏は述べる。

トレンド2:勤務場所に基づいた賃金制度の廃止

 データ分析企業ChartHopのイアン・ホワイトCEOは、WFH(Work From Home:リモートワークと同義)が登場したことで、勤務場所に基づいた給与制度を廃止する企業が増えているという。

© Industry Dive. All rights reserved.

会員登録(無料)

製品カタログや技術資料、導入事例など、IT導入の課題解決に役立つ資料を簡単に入手できます。