1．デジタルファースト

　2022年の国内IT市場は前年と比べて微増にとどまるが、サステナビリティと変化するビジネス環境への適応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファーストの姿勢が企業で強まる。

2．デジタルインフラストラクチャ

　分散、多様化するデータやインフラストラクチャのレジリエンシーを向上させるために、デジタルインフラストラクチャへの変革が本格化する。

3．ワークモデル

　顧客と従業員エンゲージメントの変革を経験した企業は、クラウド型ツールやオートメーション、データ、AI（人工知能）を活用した新しいワークモデルの構築にまい進する。

4．データ共有の拡大

　企業のDataOpsの適用によって、機械学習ベースのデータエンジニアリングやビジネス分析、データクリーンルームの活用が進み、データ共有の適用範囲が拡大する。

5．顧客エクスペリエンス

　オムニチャネルにおけるパーソナライズされた顧客エクスペリエンスを提供するため、動的な顧客理解の拡大に向けたCDP（Customer Data Platform）の構築が進む。

6．トラスト

　企業のセキュリティ、リスク管理、トラスト対応に関する信頼指標が、企業のブランド評価を測るネットプロモータースコアとして活用されるようになる。

7．新たなオペレーション

　効率性向上だけでなく、社会的責任の遂行や従業員エクスペリエンスの向上などを志向したリモートオペレーションの実現に向けた新たなプロセスの開発が進む。

8．エコシステムプラットフォーム

　企業の強みとしてのデータやアプリケーション、オペレーションを競合他社や異業種企業と共有するエコシステムプラットフォームの構築が加速する。

9．ネットワーク

　企業活動の分散化に対応しながら、「ワイヤレス主導」と「クラウドドリブン」なネットワークに向けて、企業のネットワークと運用の最適化に関する検討が進む。

10．イノベーション

　DXを推進するために、企業のソーシング戦略の見直しが本格化する。

　IDC Japanの寄藤幸治（リサーチバイスプレジデント）は、「COVID-19は収束を迎えたとは言えないが、企業は未来に向けた投資を進めている。ITサプライヤーは、企業の『Future Enterprise化』実現のため、顧客企業の従業員といったミクロな視点、顧客企業を中心とした産業エコシステムというマクロな視点など、さまざまな視点から支援すべきである」とコメントする。