2021年の脆弱性がいまだ猛威 37%の開発者がLog4jをダウンロードする実態

サイバー犯罪グループは、いまだに2021年に流行したセキュリティの脆弱性を悪用した攻撃を続けている。ユーザー側も脆弱性のあるデータをダウンロードし続けているという。

 FBIや米サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)、その他のセキュリティ関連機関は、「サイバー犯罪者は2021年に報告された『Apache Log4j』(Log4j)や『Microsoft Exchange Server』などのソフトウェアにおける悪質な脆弱(ぜいじゃく)性を今も利用している」と、2022年4月27日に連名で勧告を発した(注1)。

 これらの脆弱性は2021年に頻繁に報告されたもので、新しいものではない。また、「CVE-2018-13379」(FortiOSにおける脆弱性)、「CVE-2019-11510」(VPN製品「Pulse Connect Secure」における脆弱性)、「CVE-2020-1472」(Netlogonプロトコルの脆弱性)といった2020年に流行した脆弱性も悪用され続けている。サイバー犯罪グループの「Hive」や「Conti」「Avoslocker」は脆弱性を利用してシステムへのアクセスを試みているという。

37%の開発者が24時間以内にLog4jをダウンロード

 勧告によると、企業はソフトウェアやオペレーティングシステム、ファームウェア、アプリケーションを適時に更新する必要がある。ベンダーサポートが終了して製品寿命を終えたソフトウェアはどんなものであれリプレースが推奨される。

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