従業員との面談は「オープンな質問」をしないと離職する?

コロナ禍で人事部の役割は「管理」から「コンサルティング」へと変化しつつある。これからの時代に必要とされる、従業員が離職しない人事の振る舞いとは。

 コロナ禍の初期に起こった相次ぐ失業は、サービス業やフードサービスなど特定の職種や業界に大きな打撃を与え、人事部もその影響を受けた。

 「一般的に、従業員サポートと組織改善の機能が最初にカットされる」と、PaycorのCHRO(最高人事責任者)であるパーラス・パーカー氏は語る。人事担当者の多くは早い時期に人員削減されたが、ここ数年で再び人材が求められ、DEIイニシアチブ(多様性・公平性・包括性への取り組み)に注力した結果、人事担当者の雇用は安定し、さらに需要が高まっている(注1)。

 ここ数カ月はレイオフのニュースが広がっているが(注2・3)、人事担当者は新たな人員削減に備えるべきなのだろうか。この疑問に対してパーカー氏は「そうとは限らない」と返し、次のように自身の見解を述べた。

 「人事分野でレイオフの傾向が再び見られないことを願っている。なぜなら、私たちは過去3~4年間で学んだことを意識的に活用しているからだ」

「転職させない」人事のメソッドとは?

 ビジネスリーダーは、人事担当者が小切手を切ったり税務書類を提出したりするだけでなく、大きな価値をもたらす存在であることに気付き始めている。パーカー氏は「人事担当者の役割は、管理的なものから、より戦略的なコンサルティングを行うソートパートナーやソートリーダーへと変化している」と述べる。

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